オミクロンの正体Q &A-66

【オミクロンの正体Q&A 66】

1:感染者がまた増えて新たな感染拡大期に入っているとする専門家もいますが、先生はどうご覧になっていますか?・新型コロナ感染者、5類移行後に増 加傾向が判明 https://scienceportal.jst.go.jp/newsflash/20230526_n01/

この自称専門家は感染症の素人であり、グラフから分かる様に「さざ波以下の数値」で針小棒大に煽っている。事実「縦軸の感染者数が極めて少な い厚労省の発表」とも真逆の発言内容であり、『ワクチン接種推進などの意図でのミスリード発言』である。 厚生労働省は全国の定点医療機関から報告される感染者数は1万7489人で 『定点当たりの平均は1週間前の2.6人から1人増えたが、感染性や病原性が高い新変異株の情報はない』としている。季節性インフルエンザの場合、1定点当たりの感染者数が10人以上で「注意報」、30人以上で「警報」を発表しており、現時点では注意報や警報を出す状況ではないとしている。

2:「重症化リスクの高い人たちと接する場面では、マスクを使い、3密を避け、換気に注意する基本的対策をもう1度とって欲しい」と専門家が発言していますが、いかがでしょうか?・緩やかな増加傾向続く医療機関の平均患者数3.56人 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230526/k10014079201000.html

「重症化リスクの高い人たちと接する場合は『マスク、3密回避、換気注 意』が重要としているが、これらは総て失敗した対策である。「感染力が激増したが大半が無症候性感染するオミクロン株」が蔓延している現在では、 これらの対策は無効である。努力すべき事は『国民が免疫的復元力を維持できる生活を送る事であり、マスクや三密回避などは逆効果』となる。厚生労働省ですら「感染状況は低水準で4月以降は緩やかな増加傾向なので推移を見守りたい」と過剰な対応を戒めている。自称専門家は煽り報道を慎むべき である。

3:職場で感染して労災認定していたら『普通の風邪も全部労災』になってしまうのではないでしょうか?かなり認識のズレがあるように感じますが、いかがでしょうか?・コロナ労災15万人超、前年の8倍...オミクロン株感染 者急増 https://www.yomiuri.co.jp/national/20230524-OYT1T50192/

オミクロン感染者の急増でコロナ労働災害の死傷者が前年の8倍超となったと厚労省が発表した。新型コロナ感染も労災補償対象になるとの認識が背景にある。コロナ関連労災は「病院や高齢者施設でクラスターが発生して前年の11倍近くになった。『コロナ関連労災を事業所が積極的に届け出るようになったことが死者数急増の原因であり、22年の労災数は約28万人であるが、死者数は僅か791人だった。

コロナパンデミック前は毎年2月をピークに約1000万人もの発熱患者が病院を受診し、関連死を含めると約1万人が死亡していた事実から比べると『死者数は791人』は遥かに少ない。『オミクロンは感染力は強いが、大半が無症状であり、例え発症しても喉風邪なので漢方薬などで対応可能で、労災認定とは無縁である。一方、『職域接種などの同調圧でワクチンを強要されて障害した場合は労災認定すべき』である。

4:WHOが緊急事態を解除したことについて、喜田氏は「ウイルスの特徴は 変わらないが、感染者の増加ペースが鈍化し、治療薬開発が進んだため解除賛成に転じた」とのことですが、この判断の根拠は正しいでしょうか?

https://news.yahoo.co.jp/articles/1227a01e33d1b3110f3fdab0182958b2ccc983c1

北大の喜田宏氏が「WHOが新型コロナの緊急事態を解除したが、パンデミックが終わったわけではなく、全身の臓器で増殖しやすいウイルスの特徴は変わらない。今年に入り感染が鈍化し、治療薬開発が進んだので解除賛成に転じた。どんなウイルスに対しても有効なワクチンを早期に開発できるよう研究を継続するべき」と訴えた。

喜田宏氏の「パンデミックが終わったわけではない」との発言は正しいが、「全身の臓器で増殖しやすいウイルスの特徴は変わらない。治療薬開発が進 んだので、、、」との発言は誤りである。

第 5 波デルタ株までは血管壁 ACE2 が標的であり、全身の血管に感染するが、オミクロンは喉粘膜が主な感染部位であり、発症しても喉風邪である。

今回、緊急承認された新薬で「安全性と有効性が証明された薬は皆無」。

「感染が鈍化した現象」は典型的な感染パターンであり、ワクチンや新薬 と無関係である。

5:中国でまた感染拡大して「二陽」という言葉も生まれ、何度も感染して「三 陽、四陽」と繰り返しながら発症者や重症者が減って風邪として日常化して いく世界共通の収束過程と考えてよいでしょうか? https://www.asahi.com/articles/ASR5W5CRDR5WUHBI007.html

中国で感染が再拡大する様相を見せており、専門家は「6月末にピークを迎え、1週間当たりの感染者が6500万人になる」と予測し、2度目の陽性を表 す「二陽」という言葉が用いられている。鍾南山氏は「第2波で1週間当たりの感染者が5月末に4千万人、6月末に6500万人に達する」として基礎疾患のある人らに注意を呼びかけた。中国政府が昨年末にゼロコロナ政策を緩めた後に感染者が増えた。中国が4月に出した研究報告で「2月上旬までに人口の82%がコロナに感染したが、大半は軽症で経済活動への影響はない」と報告し、その後は発表しなくなった。

突然変異を繰り返す変異株に対しては感染の毎に免疫記憶が強化されて抵抗力が強化されて収束する。しかし「人工的変異で性質が急変すれば免疫的学習が対応できず、第1波の時の様に被害が増強する可能性」がある。

6:「オミクロン株に感染した人の10%が半年後も後遺症を抱え、ワクチン 接種を2回受けていない人や再感染者で後遺症が多い傾向が見られた」とありますが、これは『再感染で免疫力が強化されることや後遺症がワクチンによる事』を否定するものですが、いかがでしょうか?https://www.nnn.co.jp/ knews/230527/20230527128.html

このURLは閲覧できませんが、「オミクロン株は感染力は強いが大半が無症候性感染であり、発症した場合は喉粘膜の炎症が主体である。オミクロ ンはデルタ株の様に血栓症や血管障害を起こさないので深刻な後遺症を誘起しない」が世界的に示されている。国民の80%がワクチンを複数回接種した日本では『異常な自己免疫病態』が広がっている。ウイルスのスパイク病態とmRNAワクチンのスパイク病態は酷似しており、政府は『全てをオミクロ ンの所為』にしようとしている。

7:「レプリコン(自己増殖)型ワクチン」について先生はどうお考えですか?・国内開発中のコロナワクチン、免疫1年維持で接種間隔を延ばせる可 能性 https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230527-OYT1T50187/

国内企業が「中和抗体が1年間維持される遺伝子ワクチンを実用化すれば接種間隔を延ばせる可能性がある」と国際誌に発表した。これは「ファイザーやモデルナのmRNAワクチンを改良した『自己増殖型ワクチンで、スパイクのmRNAが細胞内で自己増幅するので接種量が1/10~100で済み、免疫刺激が持続する事』が期待されている。日本企業が作成したレプリコン型ワクチンで『米企業VLPセラピューティクス・ジャパンが日本人で世界初の治験を行う。山本拓也氏は「カニクイザルで中和抗体が1年間位維持されたので、年1回接種で有効なワクチンにしたい」と期待している。 しかし、これは『病原体の異種蛋白を産生する細胞は感染細胞と見做されて 免疫的に攻撃される免疫学のイロハ』を知らない素人研究者の誤認的希望に 過ぎない。mRNAワクチンの弊害が世界中で深刻化しているが、『微量のmRNAを細胞内で増殖して大量のスパイクを産生する細胞は免疫学的攻撃対象となり、mRNA型ワクチンより遥かに深刻な被害を出す事』が明白である。『ワクチンは従来のmRNA型もレプリコン型も基本的コンセプトミス』 であり、この技術をワクチンに用いてはならない。

8:新型コロナワクチンの重症肺炎に対する予防効果を調べたところ、「デルタ株流行期に96%、オミクロン流行初期に3回接種で85.6%まで上昇」とありますが、頻回接種を中止すべきとの見解からどの様に反論できますか? https://news.yahoo.co.jp/articles/16780012ff459e15fd835138c2d3ff3e164e1b05

国立感染症研究所と日本ECMOnetは「mRNAワクチンはデルタ株やオミクロン株の流行初期に3回接種で高い有効性を示した。デルタ株に比べてオミクロン株では2回接種の効果は劣るが、追加接種で合格点が得られた。 ファイザー社やモデルナ社も5類移行後もワクチンの重症予防効果は保たれる と述べている」と希望的感想を述べた。

接種開始当初に「mRNBAワクチンには極めて高い感染予防効果がある」と誇大宣伝されていたが、『2回接種直後にブレイクスルー感染し、感染予防効果が無い事』が判明した。しかし、重症化予防効果は期待できるとゴールがずらされたが、ブースター接種直後に感染爆発して深刻な被害者を出し続けている。情報鎖国の日本は世界で異常な一人負け状態である。『mRNAワクチンは有害無益』が世界の共通認識であり、日本以外は大半の国で接種が中止されている。自分で考えない日本人のみがメディアに煽られて未だに接種を続けている。日本の接種状況が如何に異常かは図からも一目瞭然である。

9:この「重篤化予防効果は半年後も続く」との研究結果は、オミクロン対応ワクチンの有効性を示すものでしょうか? https://news.yahoo.co.jp/articles/82903860e202dbb1f78da8762c5e62d56d61e15a 米疾病対策センターCDCは「新型コロナ従来株とオミクロン株BA・5に対

応する2価ワクチンの入院予防効果は接種後2カ月まで62%だったが、半年後 には24%に低下した。入院予防効果は著しく落ちるが、重症化を防ぐ可能性があるので接種してほしい」としている。ワクチンの有効性に関する数値や説明がコロコロ変わり、常に接種させる方向で煽り続けている。オミクロン対応型二価ワクチンも実質的に無効で、逆に旧型よりも危険である。

10:『生後6か月からオミクロン対応ワクチンも初回接種でOKとモデルナが申請している』が、これはいかがでしょうか? https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC258NS0V20C23A5000000/

米国日本法人モデルナ・ジャパンは、『従来株とオミクロン株に対応する2価ワクチンは、12歳以上で3回目以降の接種での使用が承認され、6~11歳についても追加接種出来るように申請中であるが、更に生後6カ月以上をも対象に初回接種から使えるように申請』している。これは『安全性も有効性も検査されてない遺伝子ワクチンの世界初人体試験を日本の乳幼児で行う事』を意味する。情報鎖国状態の日本人は理性的判断能力を失って世界で一人負けして絶滅危惧種となっている。

11:「53人」と「1例」という「因果関係が否定できない」ことに2つの数字がある理由を分かりやすく説明した豊田元議員の解説に従えば、「1例」でも あれば接種の妥当性について政府は真剣に検討しなければならないはずですが、どの程度の死者が出ると『一旦中止の判断』に至るのでしょうか? https://news.yahoo.co.jp/articles/b5d735e3a75e9dbbc049d9f6ad89e6a400b338e3

予防接種法の『因果関係』には『法律上と行政上の判断』の2種類がある。

①厚労省は「接種後に死亡した23~93歳の男女12人で『因果関係を否定でき ない』として計53人に死亡一時金を支給している。接種被害者7,473件中で 2,595件に医療費支給を認め、否認例は346件で他は審査中である。

②『予防接種後副反応疑い報告制度』による死亡報告で『ワクチン接種との 因果関係が否定できない』とされた1事例があり、他には因果関係は判断不 能」としている。 政府は米国企業との秘密契約で『遺伝子ワクチンに関して、死者数と無関係に顕著な不具合が露見しない限り因果関係を認めず、被害国民が訴訟しない限り『情報不足で評価できない』との方針を貫く予定である。

12:因果関係を医師が明確に認めた事例として話題になっていますが、「今回の1例でワクチン接種=危険とは判断できない」との解剖担当准教授の判断を先生はどう思われますか?・徳島大学法医学教室は「ワクチン接種45時間後に死亡した女子中学生では接種と死亡に因果関係あり」と判定した。 https://news.yahoo.co.jp/articles/8a51fae8650a9c377b797dc4b44693845ff3db7c 14歳の女子中学生がファイザー製ワクチンを3回接種後に死亡し、解剖した徳島大学の医師らが『接種と死亡との因果関係』を認めた。接種翌日に発熱したが、夕方には下がったので就寝し、翌朝に心肺停止状態で死亡した。 徳島県警は「10代の健康女性が突然死するのはおかしいので徳島大学で司法 解剖した。解剖医は「基礎疾患やウイルス感染も無く、運動の健康な生徒だったが、肺や肝臓などに炎症が起きて心不全で死亡したことで『ワクチン接種と死亡に因果関係あり』と結論し、日本法医学会誌「リーガルメディスン」で発表した。主田英之准教授は「今回は司法解剖できたことが大きい」 と話したが、「今回の1例でワクチン接種=危険とは判断できない」とし、 国や医師に『因果関係が否定できない』などとぼやかさずに原因を究明して情報を開示すべき」とした。 今回の法医解剖では『接種と死亡との因果関係』が明らかであるが、『他の死亡例で総て接種と関連するか否かは個別に判断しなければならない』との科学的発言である。通常、医学論文では『常にこの様な表現で一例毎に科学的に判断するのが原則』である