オミクロンの正体Q &A-111

2024年4月27日 2024年4月27日

naniwanogekioko

【オミクロンの正体111】

①次の二つの記事にあるように、新型コロナが減少している日本や防疫体制を解除した韓国の状況に鑑みれば、「新型コロナはただの風邪」宣言をしてもおかしくないと思いますが、いかがでしょうか。・インフルエンザ　「警報レベル」の都道府県なくなり、新型コロナも１０週連続で減少

・韓国の新型コロナ警戒レベル　5月から最低に＝病院もマスク義務解除

https://news.yahoo.co.jp/articles/c7cbf1de55f8bd75dd00ef4fefadf047a9f2f88c

A）新型コロナも１０週連続で減少し、インフルエンザも全国的に激減している。オミクロンは感染力の強い喉風邪ウイルスであるが、大半が無症候性感染である。その点では「新型コロナはただの風邪」と宣言しても良い。

韓国でも新型コロナ発症者が激減して警戒レベルが最も低い「関心」に引き下げられた。マスク着用義務が解除され、中央防疫対策本部は解散し、防疫措置と医療支援政策のほとんどが終了する。新型コロナの検査費は基本的に自己負担となる。オミクロンの実態は「機能獲得試験による人工ウイルス」である。本年のダボス会議でも「Disease Xによる次のパンデミック」が予告されているので、メディアに煽られて過剰反応せず、冷静に監視続ける必要がある。

②逆に「ただの風邪とはいえない」と警告を鳴らす記事も出ていますが、

②-1　新型コロナについて「死者数総計約700万人という数字は公的なデータによるものであるが、実際はそれよりも数倍多いと推測されている」というのは本当でしょうか？むしろ、陽性の死者をカウントすることで、他の死因まで新型コロナとされて過大な数字になっているのではないでしょうか。

A）欧米では初期のACE2標的型コロナウイルスでは多くの被害者が出たが、「mRNAワクチン接種が開始された後の障害患者や死者の多くは接種に起因する事に関して、2023年8月までに3000本以上の国際論文が報告」されている。これらの論文では多数の患者症例が解析しており、接種後に死亡した方々の大半は遺伝子ワクチンが原因と結論されている。

これまでに約7億人が新型コロナに感染して約700万人以上の死者が出ているが、2019年度の世界死因別トップは虚血性心疾患で死者数約900万人、第2位が脳卒中で死者数約600万人であり、これはmRNAワクチンが産生するスパイクで誘起される典型的な病態である。当時のアメリカ大統領のトランプ氏が「このウイルスは風邪ウイルスのような弱いものであり、たいしたことがなく、すぐに消えるはず」と言ったが、特にオミクロン株が出現した第6波以降は『喉風邪』が主体である。

②-2　新型コロナの致死率が大幅に低下したのは、「ウイルスの病原性が下がったことに加えて、ワクチン接種が広く行われ、治療法が確立したこと、そして、感染者の早期隔離とともに、3密を避ける、換気をする、マスクを着用するなどの、このウイルスに対する有効な防御方法がわかってきたからと考えられる。」とありますが、いかがでしょうか？

A）これは世界的な論文の結果と異なる意図的な誤報である。mRNAワクチンに感染予防効果も重症化予防効果も無く、『Spikiopathy＝スパイク病』と呼ばれる全身性の血栓症、血管障害、免疫不全、自己免疫疾患が主な死因である。この傾向は２年前の第6波オミクロン株出現以降に特に顕著であり、現在も増え続けている障害者や死者の大半はmRNAワクチンの後遺症によるものである。

②-3　「SARS-CoV-2ウイルスの産物（＝種々のウイルスタンパク質）が宿主の免疫を抑える能力を持っており、からだの自然免疫も獲得免疫も働きにくいような状況、環境を作り上げている」ことが感染者、重症者、死亡者の増加が防げない理由だと書かれていますが、本当でしょうか？・「新型コロナはただの風邪」と言い切れない理由

https://gendai.media/articles/-/127484

A）この記事のごく一部は正しいが、全体的には『mRNAワクチンの副作用をコロナウイルスの性にミスリードさせる誤情報』である。「人類にはウイルスや細菌と動的に共存しながら生きる以外の選択肢はない事」が現代科学の結論であり、人間の浅知恵で『mRNAワクチンで対応した事自体が根本的誤り』である。『mRNAワクチンはワクチンと詐称した有害な遺伝子導入剤』である！「体内に遺伝子を投与して『病原体の有毒タンパク質を産生させる事自体が産生細胞を自己免疫的に殺す基本的反応である事』を理解してない医者は、医学部生の初歩的免疫学を学び直す必要がある。

③新型コロナウイルスに「持続感染・潜伏感染」して、この記事で事例として挙げられている「患者の名前を記憶できない」ような不治の病につながるということ、また、新型コロナに感染すると体内に潜伏する別のウイルスを活性化させて他の病気を誘発するリスクも出てくることなど、この記事の記述は正しいでしょうか？・30代A医師は感染後すぐ回復したが、なぜか患者の名前が覚えられなくなり…新型コロナウイルス持続・潜伏感染の恐怖

https://news.yahoo.co.jp/articles/43a7a8a991f0945b7650194b2a320db0a2ced77b

A）若い医師が感染後すぐ回復したが、患者の名前が覚えられなくなった」との症状は『第5波デルタ株までのACE2標的型コロナによる血栓症で起こりうる脳梗塞』であり、コロナ後遺症Long CORVIDの『ブレインフォグ（霧がかかった様な脳）』と呼ばれる病態である。この病態はmRNAワクチンで産生されるスパイク蛋白が誘起するSpikiopathy（スパイク病）であり、コロナ感染以上にワクチン接種者で強く起こる深刻な副作用である。感染力が激増したオミクロン株では持続感染や潜伏感染を起こす可能性はあるが、大半が無症候性感染・喉風邪が主体であり、ブレインフォグなどのACE2関連病態は激減している。「新型コロナ感染者では中和抗体が経時的に減少するので免疫系をまぬがれる可能性がある」と強調されているが、これは全てのウイルスに共通した現象であり、新型コロナに特有な現象ではない。これに関して、難分解性のワクチンmRNAには免疫病態を誘起して(A)体内の潜伏ウイルスを活性化させる事、(B)抗原原罪と呼ばれる抗体産生病態を誘起する事、(C)ウイルス排除機能を阻害するIgG4産生作用などがある事も判明している。これらのmRNAワクチン関連免疫病態が様々な後遺症の原因となっている。Long COVIDと呼ばれた新型コロナの後遺症は第5波までの感染病態であり、第6波以降のオミクロン時代には大半がmrなNAワクチンの後遺症である。

④新型コロナウイルスの場合、免疫持続期間が他のウイルスより短いという特性があるという趣旨の記事ですが、これが感染力を高め、パンデミックに至った原因であると考えてよいものでしょうか？・「変装」するウイルス…新型コロナウイルスの感染予防がいまだに難しいわけ

https://news.yahoo.co.jp/articles/3c9e47997c9307417e617d34d11c1ca5094f58da

A）新型コロナの感染予防が難しい理由として、(A)RNAウイルスの変異速度が速い事、(B)「感染すると20年以上免疫が持続するハシカやおたふく風邪」と異なり、抗体の血中半減期が36日と短い事、(C)抗体により感染が増強される抗体依存性感染増強(Antibody-dependent Enhancement, ADE）などが知られている。この為にロシア風邪（元祖コロナウイルス）以来１３０年間も冬型の風邪ウイルスとして我々と共存してきたのである。しかし、ロシア風邪以来一度もパンデミックとなることはなかった。パンデミックとなったのは『機能獲得試験で感染力が激増した人工的ウイルスである事』に起因する。

⑤「使われなかったワクチンは、有効期限内であっても速やかに廃棄するよう求めているほか、国が保管する分も有効期限が来たものから廃棄する」とありますが、これは、国管理分以外はワクチンの毒性がバレないための廃棄であることを裏付けるものであると考えられますが、いかがでしょうか。また、廃棄されたワクチンが無駄ではなかったとの厚生労働大臣の発言について、先生はどう思われますか？もっと計画的な購入はできなかったのでしょうか？あえてそうしなかった理由があるのでしょうか？

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240419/k10014427101000.html

A）武見厚生労働大臣は「新型コロナmRNAワクチンは獲得競争の中で確保したので購入は無駄ではない」と発言しながら、「使用期限と無関係に約2億4000万回分(6600億円)を速やかに廃棄するよう廃棄させる事」を決めた。これはワクチンの毒性やDNA混入の発覚を恐れた証拠隠滅行為である。海外でのワクチン購入契約から判明したように、この売買には国民に知られてはならない『異常な不平等契約』が存在する様であり、政府はその公表を頑なに拒んでいる。

⑥ついに日本でもワクチン訴訟が起こりましたが、「ワクチンには一般的に有効性のみならず不可避的に生じるリスクがあること、健康被害については予防接種法に基づく健康被害救済制度があることなどについて周知を行っている」との官房長官発言について、先生はどう思われますか？厚労省のホームページなどに記載された内容や政府の発信は、免責となるに十分なものでしょうか。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240417/k10014424721000.html

A）2024年4月17日に「新型コロナワクチンの接種後死亡者の遺族など13人が『国は全メディアで接種を勧めた一方、副反応情報は隠蔽して広報せず、国民がその危険性を知ることができずに被害を広げ、接種被害者のための専門外来を設けるなどの対策をしなかった』として9100万円の賠償請求訴訟を起こした。武見厚労大臣は「現時点で訴状を受け取っておらず、詳細を把握していないためコメントを差し控えたい」とし、林官房長官も「訴状が届いていないためコメントは差し控えるが、ワクチンには有効性のみならず不可避的リスクがあること、予防接種法に基づく健康被害救済制度があることなどについて周知を行っている」と述べたが、被告の立場で内容は熟知しており、極めて無責任で言語道断である。日本より遥かに早く接種開始した海外での被害状況はリアルタイムで知られていたので、彼らは『不作為と未必の故意』で厳しく断罪されなければならない。

⑦ワクチンと死亡との因果関係が「報告制度で認められたのは2件に過ぎない」という事は信じられないことですが、国は「その理由を情報不足」としているようです。今後は、ワクチン問題研究会が提案している検査手法を義務付ければ、国が因果関係を認めなくなるような十分な「情報」が得られることになるのでしょうか？

A）『ワクチンによる死亡者までコロナ感染死者』とNHKに報道させた国は『ワクチンが有毒である事を熟知しており、それ故に消費期限内の貴重なワクチンを早急に廃棄』させている。ワクチン接種者の複雑な病状や死因に関しては、『コロナのスパイク蛋白とN蛋白の免疫的解析でウイルス感染かワクチン後遺症かを確定診断可能』であル。国はこの解析を義務付けるべきである。

⑧医師には「副反応疑いとして国に報告する義務」があるはずなのに、報告されていない事例が多数あるようです。医師たちが報告しない理由や動機があるのでしょうか？

A）大半の医者が「ワクチンでこんなことが起きるはずはないと症状を後遺症と認めてくれずに被害が明るみに出ない」と国の責任を問いました。副反応疑い報告制度では「ワクチン接種後の副反応疑いを医師が独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）を通じて厚労省に報告」し、この制度で2000人以上が報告されたが、専門家が因果関係を認めたのは2件のみで、99％は情報不足で評価できない」とされ、その後の再調査は行われていない。『医学生時代に一コマ講義を受けただけの医師はワクチンに関して素人』なのである。彼らが被害患者を報告しない理由や動機として、経済的メリット以外に、自分が加害者である事に気がついても無意識と煩雑な作業故に報告しない医師が大半である。

又、後遺症評価委員会のメンバーは『製薬企業などとの利益相反関係者』が大半であり、『評価せずに切り捨てる作業を担う組織』である。医師や医療関係者は症状とワクチンとの因果関係が必ずしも明らかでない場合でも副反応疑いとして報告する義務があり、医師から報告を拒否された場合は患者自身が報告することも可能であるが、『手続きが複雑すぎて大半が泣き寝入り』している。棄民政策を進める岸田首相や医師会の利益代表者の武見厚労大臣は国民を捨てて自己保身に走っている。

⑨海外では既にワクチン禍について多数の訴訟が提起されていると聞いていますが、その状況について教えていただけますか？それらの国々では一般国民がワクチン禍を認識するようになるまでに多数の訴訟が提起されていると聞いています。なかには、けた違いの莫大な損害賠償金額になる訴訟もあると村上康文先生から聞いたことがありますが、それらと比べて、今回の日本の訴訟での金額は少なすぎないでしょうか？

A）訴訟天国の米国は弁護士が高額の訴訟費用を稼ぐ国であり、権利医師金も高い国民が様々な州で「ワクチン強制接種に対する高額訴訟」を起こしている。その賠償金額に比べると日本の訴訟金額は桁違いに少ない。当初は接種後死亡者に4400万円が支払われる事になっていたが、被害患者急増が隠せなくなった為に補償総額が１００倍以上急増されたが、死者への見舞金は逆に一桁減額された。『日本人の命の値段はサル以下』なのである。これが『猿の値段が高いので、日本国民を使って世界中の治験を行うと発言した岸田首相の棄民政策である。

⑩先日の2万人とも言われる池袋での大規模デモもマスメディアはほとんど報道しませんでしたが、さすがに訴訟のほうは報道されているようです。ならば、今後の国民運動のもう一つの柱として、多くは泣き寝入りを強いられている被害者や関係者に、ワクチン訴訟の提起を働きかける運動も考えられるのではないでしょうか。・新型コロナのワクチン被害は“薬害”　体調不良に悩む患者と遺族が国を提訴　厚労省“重大な懸念は認められない”

https://newsdig.tbs.co.jp/articles/cbc/1120356?display=1

A）その通りですね。「新型コロナのワクチン薬害が国際的に明白になっているにも関わらず、「体調不良に悩む患者と遺族に対して武見厚労大臣は“重大な懸念は認められない”と無視し続けている。青山雅幸弁護士は「今回の集団訴訟は、国の不正義を問い、それを正すため」と明言している。日本では約4億3600万回の接種が行われ、3万7000件の副反応と2193人の死亡例が報告されているが、国と武見厚労大臣は一貫して『接種に特段の問題はない』と無視しており、裁判は全面的対決になります。しかし、厚労省の玄関に『薬害エイズに次ぐ2本目の反省の碑』が建つのは被害患者の大半が亡くなった後になる可能性が高い。

⑪次なるデモはどのように計画されているのでしょうか。先生から、これからのデモに向けて国民向けメッセージを発出していただければ幸いです。また、デモが現実に政策転換へと結実するためには、さらに何が必要だとお考えでしょうか？

A）4月13日の渋谷でのデモには全国から約2万人が結集した。その大半はデモが初体験の普通の市民であり、自分達の家族や知人の多くがワクチン被害で苦しんだり亡くなられた方々であった。政府の異常なワクチン政策や棄民政策に気づき始めた国民の怒りが野火の如く広がり始めている。しかし、『和をもって尊し』とする日本の国民性に加え、戦後教育で畜度が高くなった多くの国民は未だに無関心で無気力である。『不条理に対して怒ることを忘れた民族は滅ぶ』のは世の常である。この壁を打ち破るには『良い歳のオトナが日本人の死生観を取り戻して１００年かけてマトモな教育を取り戻す事』が重要である。『5月31日（金）の午後・夕方』に日比谷公園・野外音楽堂で開催される『WHOから命を守る国民運動』では、全国から10万人規模の『普通の市民や親子連れが集う国民抗議集会』を予定している。5月末に『WHOのパンデミック条約や改悪IHRが批准される可能性』が高く、『日本史上最悪の関ヶ原的戦い』に心ある国民が集結してくれる事を心から願っている。