オミクロンの正体Q &A-112

【オミクロン112】

①新型コロナウイルスで死因の順位が入れ替わり、世界の平均寿命も短くなったとしていますが、本当に新型コロナウイルスが原因でしょうか？寿命の減少が少なかった地域は何が要因だったでしょうか？ここに書かれたような感染症対策ではなかったと思いますが？新型コロナ世界の死因の第2位に　

https://forbesjapan.com/articles/detail/70527

A) それは完全なフェイクニュースであり、「平均寿命の世界的短縮はmRNAワクチンの薬害に因る事」が3000編以上の医学論文(・2023年8月)で証明されている。1990年から2019年までの世界の死因は、虚血性心疾患、脳卒中、慢性閉塞性肺疾患、下気道感染症が上位を占めていたが、全死者数は毎年0.9・2.4％減少して世界中で平均寿命が延びていた。平均寿命の変化は地域により大きく異なるが、「慢性呼吸器疾患、脳卒中、下気道感染症、癌などによる死亡率は大幅に低下し、1990・2021年にかけて平均寿命が8.3年延びた事実」があり、世界的死因の1位である虚血性心疾患の年齢標準化死亡率も『mRNAワクチンが始まる・2021年迄は31.5％低下』していた。「世界的な寿命低下の主因」は、コロナウイルスではなく、「mRNAワクチン接種と非科学的過剰反応」である。

②当時のコロナ患者の緊急搬送の病院たらいまわしによる死亡については、国や自治体の責任を問えるものでしょうか？これはそもそも感染症に対する考え方が間違っていたという点で、責任があると言えるものなのでしょうか？・新型コロナ救急搬送訴訟「許すことはできない」母親が意見陳述

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240424/k10014431561000.html

A) 「新型コロナウイルスに感染した23歳の男性が死亡したのは救急搬送を適切に行わなかった為」として、両親が国や千葉県に1億円の賠償を求めた裁判で、母親が「救急搬送の要請がかき消されて許せない」と述べた。これに対して国は『患者搬送は地方自治体の業務で国は責任を負わない』と主張し、千葉県も『過失はなかった』と主張した。

　地方自治体は「国の意見を尊重しながら、最終的には独自の判断で責任ある政策を行う」組織である。今回のコロナ禍では「国がメディアを介して意図的に国民を怖がらせ、NHKの捏造報道（ワクチン死者をコロナ死と曲解して報道）や厚労省のデーター捏造などで消防署や医療関係者に不必要な過剰反応を誘発させた事」が主因である。「地方自治体は地方ごとに政策を自治する独立組織」であり、その為に『今回は、国が主犯であり、誤判断で過剰対応した地方自治体も共犯』であり、両者が共同責任を負うと考えるべきである。

③（会員向け記事なので最初の部分しか読めませんが、）肥満が新型コロナのリスク要因ではない、低体重のほうが問題というのは正しいでしょうか？肥満と感染症リスクとの間には何か関係はあるのでしょうか？

・肥満は新型コロナの重症化リスク……ではなかった?!　国内研究

https://mainichi.jp/premier/health/articles/20240228/med/00m/070/001000d

A)「肥満は新型コロナウイルス感染症の重症化因子ではなく、低体重の方が高リスク」との研究(Int J Med Sci, 9月11日)があるが、それを否定する報告も有る。古くから「肥満は健康の敵」とされているが、「高齢者や心血管患者では太っている人の方が予後は良い」という『肥満パラドックス』も知られている。これは生命現象を『定性的にAll or Nothingで単純化して考える事』

に原因があり、何れも間違いである。「様々な因子と死亡リスクは『U字型』の関係にあり、体重のBMI (Body Mass Index)も高過ぎても低過ぎても高リスクとなり、通常は『U字型の鍋底（中間値）が健康長寿』である。これは血中コレステロール値デモ同様である。『健康はU字型鍋底の底辺に存在する』が正しい考え方であり、感染時のリスクも同様である。

④ 政府方針の「医療ひっ迫の恐れがあれば、科学的な知見が不十分な段階でも緊急事態宣言を含めた強い措置を講じる事」は、グローバルな全体主義につながる要因だと危惧しますが、先生のご見解はいかがでしょうか？・ 有識者会議の感染症対策行動計画改定案

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240424/k10014431871000.html

A)今回の「コロナ禍とワクチン禍では、有識者会議が提案した感染症対策がことごとく失敗して混乱させた。『その事実を反省する事なく、同じ有識者会議に判断を委ねている事が本質的な欠陥であり、科学的知見を発信可能な専門家を交えて判断する組織の再構築が不可欠』である。現在の有識者は素人集団であり、『このような組織により緊急事態宣言を含む強い措置』を講じさせてはならない。特に、現在進行中の『感染症対策の行動計画は、科学的な知見が不十分な段階でも緊急事態宣言を含む強い措置を講じると明記しており、リスクを深刻化させる極めて危険な措置』である。政府は『国民が注目しない5月の連休中にパブリックコメントを行い、6月に閣議決定する恣意的な政策』を進めている。「良識ある国民は政府の姑息的なパブコメに対して批判し、万難を廃して正しい判断を届けるべき』である。

⑤間違った新型コロナ対策が、「病的ひきこもり」を始め、どのような精神障害をどのように引き起こしてきたでしょうか？・新型コロナ流行を経て「病的ひきこもり」と「健康的ひきこもり」を区別する評価法が開発

https://www.zakzak.co.jp/article/20240422-XBY3CQWGOZPFHNHTKKSHBNNN5Q

A)内閣府の調査では「半年以上も家族以外とほとんど会話しないひきこもりの人が約１４６万人も存在し、コロナ前より３０万人も増加した。九州大では「新型コロナ騒動でオンライン授業やテレワークが普及し、病的ひきこもりと健康的ひきこもりの簡便診断法を開発し、「うつ病やゲーム障害を早期発見して予防する」としている。 「生活習慣病や精神疾患の誘因となる『引きこもり』は基本的に健康にマイナス」である。『身体と精神を正常に活性化させる事が健康の基本』であり、『健康な引きこもりは机上の空論』である。『国民を恐怖で煽って自粛的な引きこもり生活を強いた新型コロナの過剰対策』が根本的な誤りである。

⑥この河野太郎大臣のあきれるばかりの発言について、先生のコメントをお願いします。・河野太郎大臣「私は関わっておりません」コロナワクチン集団訴訟で責任問う声にXで回答　

https://news.yahoo.co.jp/articles/d76b7c82aa214d8fc82adc37fd4eaa9f31b896ec

A) 「コロナワクチン集団訴訟で責任問う声にXで回答して炎上している河野太郎大臣は「麻薬の売人を意味する『運び屋』と自称して責任回避」しているが、この様な人格欠陥者を国会議員に選んだ国民と大臣にした岸田政権に根本的責任がある。

新型コロナワクチン接種の集団訴訟で「大臣による隠蔽と言及された河野デジタル相（通称：デマ太郎）が自身のXで「コロナワクチンの後遺症の責任はとらないのですか？との疑問について『私は関わっておりません』と投稿したことが話題となっている。「2021年6月にユーチューバーのはじめしゃちょーと河野が対談した際に『アメリカで2億回打ってるが、ワクチンで死んでいる人は1人もいない。そんなに心配することはない』と虚偽発言した事に対して河野大臣の責任を問う厳しい声が上がっている。『私が全て責任を取るので安心して打て』と述べたが、『副反応の責任を取るとは発言していない』などとの逃げに対して厳しい批判が続出している。『この様に無責任な欠陥人間を国会議員に選んだ有権者が大いに反省し、次回はマトモな人物を選ぶ事が国民としての重要な責任』である。

⑦一般論としていえば、政府が推進する施策についてユーチューバーを活用するというのは政府広報としてごく普通のやり方にも見えますが、本件の問題点はどこにあると先生はお考えですか？・コロナワクチン接種推進で国が3200万円でYouTuberを起用（参政党・神谷代表が動画9本特定）

https://news.yahoo.co.jp/articles/50b19a6388f5cbf40d4bf45cbf0f106369dfa9cf

A)これは政府が『誤情報でワクチンによる薬害を深刻化させた事』を意味意味する。『政府が3200万円でYouTuberを雇い、非科学的情報で誤った世論を誘導させた（動画9本特定）事実』も判明している。『YouTube動画削除依頼の約4割は日本政府からである事も判明しており、河野前ワクチン担当大臣自身が当時のYouTube女性CEO（後に解任）とオンライン会議で得意げに語っている動画』で存在する。これは『氷山の一角に過ぎず、政府が薬害を深刻化させた』と被害者が国に対して集団訴訟を起した。２０２１年６月２４日の「河野太郎前ワクチン担当相とはじめしゃちょーの対談動画」で河野氏が『アメリカで２億回打ってるが、ワクチンで死んだ人は１人もいない』と虚偽発言し、『大臣による隠蔽』であると批判されている。「はじめしゃちょーもＸで『広告案件ではないので費用は一切いただいておらず、動画の収益化も行なっていない』と説明したが、これも虚偽発言であり『政府がお金を出していた事実』が判明している。これは『政府が誤情報を垂れ流し、深刻な毒性が判明していた遺伝子ワクチンを国民に接種誘導した事』を意味し、『国民の健康や命を無視した棄民政策の一端』に過ぎない。『基本的人権を踏み躙られても怒らない国民はやがて殺されてしまう事』を示唆する本質的問題であり、『この様に異常な事が国会でマトモに審議されない事自体』が深刻な国難問題である。

⑧「シノファーム」などと言った中国製新型コロナワクチンとはどのようなもので、どのような評価になるものでしょうか？・中国全人代、コロナワクチン開発の企業汚職幹部を罷免　

https://www.sankei.com/article/20240427-QJ7KYQYFFBORZETZRT5N3QOXUY

A)中国全人代（＝国会）は「中国産新型コロナワクチン開発企業の楊暁明元会長を汚職の罪で議員資格停止にした(２７日付香港紙、星島日報）。「コロナウイルス感染では血中抗体を増加させる事自体が抗体依存性感染増強(ADE)を誘発させる事」が判明しており、遺伝子型ではない中国製ワクチンでも被害が続出している。ワクチンによる薬害と汚職の複合犯罪として裁かれているが、過剰反応した政府自体も責任を問われるべきである。

⑨これは、SNS上にはワクチンの問題を拡散する誤情報が満ち溢れていること、「コミュニティーノート」にその誤りを正した投稿がたくさん載っていて、「そのほぼすべてが信憑性の高い」との結論が出たことを述べているように見えますが、そもそも間違った情報と判定される根拠はあり得るものでしょうか？それとも、これもグローバル利権の言論弾圧の一環でしょうか？

A) コミュニティーノートの大半は科学的に間違った意見であり、政府の意向を受けた「ワクチン推進事業の加速剤」である。2023年8月までに3000編以上の『mRNAワクチンの副作用報告論文』が出版されているが、「コミュニティーノート」の大半は医学論文の内容と矛盾するプロパガンダである。

⑩ 米ブラウン大学公衆衛生大学院は「米国で2021年1月から2022年4月までに新型コロナで死亡者の内の30万人はワクチン接種で救命できた可能性がある」としている。ワクチンをめぐる誤情報の拡散は、入院、病気の長期化、死亡、欠勤などで米経済に1日・3億ドル（約470億円）の損失を与えている」とありますが、逆に新型コロナワクチン接種による死亡者増や経済的損失などの試算はないのでしょうか？

https://forbesjapan.com/articles/detail/70590

A) Xのコミュニティノートが新型コロナワクチンの誤情報を「97％正確に訂正していたことが医学誌JAMA Network Openで発表された。主なトピックは「ワクチンの副反応、陰謀論、有効性など」で、コロナワクチンに関するコミュニティノートの97.5％は査読論文や報道機関の情報源を引用し、5億・10億回閲覧されていた。その主張は3000編以上もの医学論文の全体像とは真逆の内容である。現在、多くの医学誌や審査委員が米国巨大製薬企業の巨額の金で買収されており、今後は「学術論文と言えども『研究のスポンサーをチェックする作業から始めなければならない』と言う深刻な状況になりつつある。その典型例が『カリコ氏とワイスマン氏へのノーベル賞授与スキャンダル』である。皮肉な事に、受賞者のWisman氏は『mRNAワクチンは血栓症や血管障害を誘起する毒物である』と論文で報告していた。その当時は『マサカその研究にノーベル賞が与えられる』などとは想像だにしていなかったであろう。このノーベル賞受賞スキャンダルは『カロリンスカ研究所が巨額の寄付金で買収された事』を意味し、多くのノーベル賞受賞者達が怒っている。現代は『ノーベル賞も地獄の沙汰も金次第』なのである。「業績不振で2019年に800億以上の予算カットが決まっていたiPS研究所の山中所長が、死んだ鯖の様な目付きで『心筋炎は必ず治ります！反ワク情報はデマです。ワクチンを打ちましょう』とテレビでデマを流し、多くの国民に深刻な後遺症を誘発させた事も同じ構造である。流石の山中氏も罪の意識を感じたのか、2023年春に自らをiPS研究所長からヒラ教授に降格させた。WHOも「ソーシャルメディアの誤情報がワクチン忌避を招いた」と述べているが、WHOこそが『インフォデミック』の主犯であった。『ワクチンの有効性や安全性に関するデマ』には、慈善家を装って荒稼ぎしているビル・ゲイツ財団、GAVIアライアンス、ファイザー社やモデルナ社などのステイクホールダー達がマスメディアを掌握している事が主因である。現在は『殺傷力が最も強い情報を武器にした第3次世界大戦』の最中にある。日本人が素晴らしいと誤解しているWHOは『これらの利益誘導組織に乗っ取られた病原体ビジネス集団』である。5月31日（金）午後に「日比谷公会堂野外音楽堂で『WHOから命を守る国民運動』主催の抗議集会と厚労省・銀座目抜通りのデモ行進」が行われる。日本を愛し、日本の未来を考える国民は、是非、全国から『WHOから命をまもる国民運動』に結集し、棄民政策を暴走させている岸田政権や武見厚労大臣の悪政に抗議する狼煙を上げて次世代の日本人を守ろう