オミクロンの正体Q &A-114
naniwanogekioko【オミクロンの正体114】
①人々が本当にコロナ禍は終わったと認識するのは、人々が「これまでのコロナ禍対策、コロナの恐怖を煽る報道、言説が間違いだった」と気づく時ではないでしょうか？普通の感染症と同様に、コロナとも共存するのが当たり前との認識にならねば終わりは来ないと思いますが如何でしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/b10d48cd301129268288aea1fd6a78da40342629
A）その通りです。国民の大半がテレビしか信じない情報鎖国状態の日本では未だに多くがマスクをして『コロナ禍』は終わっていない。国民の意識は別として、今回のコロナウイルスは『風邪のウイルス』であり、「これまでのコロナ禍対策、恐怖を煽る報道や言説が間違いだった事」は事実である。新型コロナが『機能獲得試験により創られた人工的ウイルス』である事実が本当の意味での『新型』である。天然や人工のウイルスとは無関係にWHOや関連組織の遺伝子ワクチン接種計画は今も続いており、その意味で『コロナ禍』は未だ進行中である。
②コロナ治療薬であれワクチンであれ、これだけ大量の廃棄処分が発生して税金の無駄遣いが生じているのは、コロナがペスト並みの恐ろしい感染症だと認識されて国を挙げて対策に取り組んだことによるもので、結局、国民の血税は製薬会社の儲けに回ったことになります。利権側としては、これはペスト並みの怖い感染症だと煽れば儲けられることになります。今後の感染症流行に当たってこうした事態を防ぐには、どんな方策が必要でしょうか？・国購入の新型コロナ薬560万人分の約77％が未使用で廃棄
https://www.nikkansports.com/general/news/202405110000204.html#goog_rewarded
A）国が購入した高額な塩野義製薬の新薬ゾコーバ200万人分、MSDのラゲブリオ160万人分、ファイザーのパキロビッド200万人分であり、その大半が海外では承認取り消しとなっており、廃棄されることになる。1人分の薬価はゾコーバ約5万2千円、ラゲブリオ約9万4千円、パキロビッド約9万9千円で、廃棄分の総額は約6653億円になる。遺伝子ワクチンと同様に緊急承認された毒性の強い坑ウイルス薬の大半は有害無益であり、製薬企業に税金を吸い上げられただけである。WHOとその関係者は『Disease Xで次の病原体ビジネス』を再開しようと『パンデミック条約』や『国際保健規則IHR』の改正版を5月末にWHO総会で議決しようと画策している。この異常事態に対して『超党派WCH議員連盟』や『WHOから命を守る国民運動』が立ち上がり、5月31日午後から日比谷公園で『抗議集会と厚労省・銀座デモ行進』が行われる。真実に気付いた国民が態度で示さない限り情報鎖国の日本人は騙され続けるので、可能な限り多くの国民がデモに参加して声を上げる事が大切である！
③免疫不全症の患者が新型コロナに感染したことで体内で変異株を生み出した、これがオミクロン株を生んだ、ともとれる内容ですが、正しいでしょうか？オミクロン株はむしろ、人工的に造成されたものではないでしょうか？
・新型コロナに感染した免疫不全患者がウイルス変異の温床になっていた可能性、アムステルダム大学研究報告
A）免疫不全患者が新型コロナウイルスの変異の温床となったとの研究が報告された（ HealthDay News 2024年4月19日）。mRNAワクチンは免疫異常を誘発するので、ワクチンの頻回接種者や免疫不全患者が感染し易いことは事実である。この様な患者の体内でウイルスが免疫回避して『エスケープ変異株』を生じるリスクはあるが、これを感染力が極めて強く50箇所もの変異があるオミクロン株が他者へ感染することなく同一個体内で変異し続ける確率は皆無に等しく無理がある。オミクロンの誕生に関しては宮沢孝之元京大准教授の優れた論文があり、ゲノム科学的に人工ウイルスである事が証明されている。
④5類に移行後、新型コロナの話題は後遺症にシフトしているようです。後遺症患者は現在、多数にのぼっているようですが、オミクロン株以降の後遺症は基本的にワクチンによるものなので、対策はワクチン後遺症対策いうことになりますが、こうした後遺症患者の多くに適用できる治療方法としてはどんなものが挙げられるでしょうか？医学界として、これにどの程度、取り組んでいるでしょうか？・新型コロナ５類移行１年後も遺症相談９４００件 余
https://www3.nhk.or.jp/fukuoka-news/20240508/5010024221.html
A）新型コロナが５類に格下げされて１年になるが、倦怠感などの後遺症の相談は依然として多く、今年３月までに福岡県に寄せられた相談件数は９４００件以上にのぼっている。第5波デルタ株まではスパイクがACE2受容体に結合して起こる血栓症や血管障害が後遺症の主因であったが、第6波以降のオミクロン株は「感染力が強い喉粘膜の風邪ウイルス」であり、世界的に重篤な症状や後遺症は起こしていない。一方、ワクチンが体内で産生したスパイクで同様の血栓症や血管障害が誘起されるので、第6波以降の後遺症の主因はワクチン後遺症が主体であり、国際的には『Spykiopathy：スパイク病』と呼ばれている。その名の様に『mRNAワクチン後遺症』の主因は『スパイクがACE2受容体に結合して誘起する血栓・血管病』であり、これに『スパイク産生細胞の全身性自己免疫障害』、『免疫不全による日和見感染症』、および『ターボがんと呼ばれるガン病態』などが病態の基盤となっている。遺伝子ワクチン後遺症の予防治療は国を挙げて取り組むべき最重要課題であるが、日本の医学界の大半はこの事実にすら気付かず、予防治療法の開発に取り組んでいる研究者は極めて少ない。尚、ワクチン由来のスパイクによる後遺症の予防治療に関しては、「スパイクとACE2との結合により誘起される病態を抑制」する医薬の『イベルメクチンやセファランチン』に加え、『緑茶のカテキン、カレーのクルクミン、柑橘類のノビレチン』などが安全に利用できる予防治療法として有効である。スパイクにより生じた血栓は『蛋白分解酵素で納豆やパイナップルに含まれるナットキナーゼやブロメライン』で改善可能である。これらの蛋白分解酵素の一部は活性型で血中に吸収されて血栓溶解作用を発揮する事が知られている。尚、血栓は夜間に生じ易いので、納豆などを夜食に食べることをお勧めする。これらに関しては『きょうから始めるコロナワクチン解毒 17の方法（方丈社）』に詳しいので参照されたい。ビタミンDは免疫系にも重要な栄養素であるが、日本人の大半が欠乏状態なので、薬局で入手可能なビタミンDを含む総合ビタミン剤の服用に加え、十分な睡眠もスパイク病の予防に大切である。
⑤コロナ後遺症についてはこの記事にあるヒラハタクリニックが運動療法や呼吸法などで成果をあげているようですが、このヒラハタクリニックについて、何かコメントはありますか？・コロナの後遺症 倦怠感などの症状が続くと相談 原因解明や治療法開発に研究進める 厚生労働省
https://www.nhk.or.jp/shutoken/newsup/20240508a.html
A）厚生労働省の「コロナ後遺症の診療の手引き」の岡部信彦編集委員は「コロナ後遺症を専門的に診療できる医師は少なく、先ずは地域のかかりつけ医に相談し、症状が長引く場合は専門医療機関へ繋ぐ体制が必要」としているが、大半の医師が『mRNAワクチンも含むスパイク病を理解していない』ので、これでは何もしてないに等しい。コロナ後遺症外来を設置している渋谷の平畑光一院長は「オンライン診療で症状に応じた薬の処方や運動・呼吸療法を指導し、症状がある程度改善する」としている。
岡部医師や平畑医師に共通した問題は、第5波までのコロナ感染病態と第6波以降の後遺症の主因である『スパイク病』を鑑別診断していない事である。両者の鑑別診断は後遺症の病態治療に不可欠である。尚、血栓症や血管病態を主体とする『スパイク病』は心肺呼吸機能や循環エネルギー病態の改善が不可欠であり、『呼吸療法の指導』は重要である。しかし、後遺症患者には運動療法が逆効果になる事が多く、患者の症状に応じた指導が必要である。
⑥コロナ後遺症の原因が免疫系の異常な活性化によるもので、それは2年もすれば治るとの見解が出ていますが、正しいでしょうか？
A）第5波デルタ株までの感染病態の本質は『血栓症・血管病』であり、脳や心筋での循環病態が重篤な場合は修復に時間を要する。この為に『2年もすれば治るとの見解』は不正確である。現時点で「コロナ後遺症の原因が免疫系の異常な活性化である」とする科学的根拠は見られない。尚、喉風邪のオミクロンが主流となった第6波以降は後遺症が激減しており、後遺症と誤診されている多くは『mRNAワクチンに起因する病態が圧倒的に多く、接種者では免疫異常、抗原原罪、IgG4産生に加え、全身性の自己免疫疾患などにより複合病態』が異なる時間軸で誘発される。特に、難分解性のmRNA病態に加え、混入したプラスミドDNAによる複雑な遺伝子病態が誘発される可能性が危惧されており、『2年もすれば治る』などは戯言である。ノーベル賞やメディアの『フェイクニュースで接種を煽らせ、ワクチン後遺症をコロナ後遺症とすり替えるなどは言語道断』であり、『国を挙げてワクチン後遺症の予防治療法を研究すべき』であり、政府と厚労省の責任は極めて大きい。
⑦また、「後遺症の原因としては、免疫系の異常な活性化のほかに、新型コロナウイルスの残存、休眠状態にあった他のウイルスの再活性化、自身の臓器や組織を攻撃する自己抗体の形成、腸内細菌叢の乱れなどが考えられている。」とありますが、これらはワクチンが原因だと説明し得るものでしょうか？・コロナ後遺症、2年で6割が大きく改善、免疫の異常が落ち着く
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/24/050800253
A）これらの病態はコロナ感染の後遺症ではなく、典型的なmRNAワクチンの後遺症である。事実、「休眠状態のヘルペスウイルスが再活性化される帯状疱疹はmRNAワクチンの二回接種後に圧倒的に発症」しており、『ワクチンによる免疫不全』である。mRNAで病原体スパイク蛋白を産生している細胞は全て感染細胞と見做されて自身の免疫系で攻撃されて自己免疫疾患を発症する。『腸内細菌叢の乱れ』は第5波デルタ株までの感染でも生じ、2年程度で改善して免疫異常が落ち着く可能性』はある。しかし、ワクチンのmRNAは年単位で持続発現しうるので、それに起因するスパイク病態はACE2受容体が最も多い消化器・循環系で発現するので、『mRNAワクチンにより腸内細菌叢の乱れが誘発される可能性』も高い。
⑧先生が在学された岡山大学が「コロナ後遺症には実際にはそうでないものが多いという研究結果」をだしているようですが、これについてはいかがでしょうか？・感染後の長引く症状すべてが後遺症とは限らない 岡山大が画期的研究成果
https://hc.nikkan-gendai.com/articles/280400#google_vignette
A）コロナ後遺症は「感染をきっかけに起こる倦怠感、頭痛、睡眠障害、ブレーンフォグなどが・3カ月を超えて持続する症状で、一番多いのは倦怠感」である。岡山大学病院は、2021年2月から新型コロナ後遺症の専門外来で約950人の患者を診察し、「その60％が30・50歳の若い世代で、内分泌代謝疾患、血液疾患、呼吸器疾患など、他の病気も多く、全てが後遺症患者とは限らない」との研究を発表した（サイエンティフィック・リポート）。感染をきっかけに炎症や免疫反応で隠れていた病気が悪化し、その病気の治療で症状が改善することがある。後遺症には特効薬がなく、頭痛や発熱などの対症療法しかないのが実情である。この報告は大変優れた研究結果であり、コロナ後遺症とワクチン後遺症の共通病態はスパイクによる血栓や循環障害であり、ワクチンではスパイク産生組織の自己免疫病態が加わる。新型コロナ感染かmRNAワクチンの後遺症かはスパイク蛋白とN蛋白の二重免疫染色で鑑別可能である。この免疫鑑別診断法により複雑な後遺症患者の病態を識別する事が可能になります。私の出身教室である第１病理学講座は「免疫病理学」が専門なので、是非、学内で協力して『免疫染色鑑別診断法』を利用して後遺症患者の有効治療法やワクチン後遺症での死者の免疫病理学的解析に取り組んで頂きたいと思います。
⑨米国の下水道で発見されたFLiRTなるものが新たな変異株として今年の夏に流行を起こす可能性があるとの記事ですが、これについて何か情報はお持ちでしょうか？・この夏に新型コロナ「FLiRT」が米国で広がる？
https://news.yahoo.co.jp/articles/7ebd90b262c50b32f9444bb32bae9fab2cd13659
A）アメリカの下水道で発見されたオミクロンの亜株が今夏に流行するのではないかと懸念されている。この新株はスパイク蛋白の変異位置の特徴からFLiRT（フラート）と総称されており、米国での新規感染の25％が本株である。これまでのオミクロン系統株より感染力は強いが、発症時の症状は既存株と類似している。 喉の痛み・鼻水・発熱・悪寒・せき・倦怠感・頭痛・筋肉痛・下痢などであり、これまでと顕著な差は知られていない。風邪は万病の源と言われるう様に「風邪ウイルスは免疫が低下した高齢者には昔から注意が必要であるが、これは今に始まった事ではない。メディアや御用学者に煽られて「有害無益の遺伝子ワクチン」を接種してはならない。
⑩血栓のことで問題を起こしたアストラゼネカのワクチンが依然として製造されていたことに驚きました。改めて、アストラゼネカワクチンの問題点を教えていただけますか。日本は他国に援助の形でこのワクチンを提供していなかったでしょうか？・アストラゼネカが血栓で製造供給停止
https://news.yahoo.co.jp/articles/bb99a63c2194b08b97fe069ade220572a3e60e6c
A）イギリスのアストラゼネカ社は「2021年に約30億回分を出荷したDNA型ワクチン」の製造供給を2024年5月に停止した。これは故・安倍首相が1億3千万本を最初に購入契約したモノであり、『ワクチンと詐称された失敗続きの遺伝子組み換え薬』である。その為に投与直後から北欧で多数の死者が続出してEU内では使われず、賞味期限直前に8000万本が日本枠として回されてきた。この経緯を知っていた安倍氏は国内では1万数千本しか接種させなかったが、台湾へ約300万本を供与して多くの死者を出した。この曰く付き毒物は日本国内でも2022年9月に姿を消した。遺伝子組み換えを前提とするDNA型ワクチンは論外であるが、難分解性mRNAワクチンも免疫毒であり、製法的にDNA混入を避けられない欠陥商品である事実が明らかとなり、巨大製薬企業は次世代型ワクチンと称して『自己増殖型レプリコンワクチン』を日本で製造させて国内外で使用させようとしている、レプリコンワクチンは体内で遺伝子増幅するのみでなく、未知の危険性を含む『自己増殖能を持つ擬似ウイルス』であり、決して接種してはならない。
⑪これは短いYouTubeをご覧いただければと思いますが、ワクチン禍について告発する本は井上先生も（私との共著も含めて）多数出版されてきたが、依然として世の中にはワクチン安全神話が支配的です。私の母も先生との共著を2度読んだにも関わらず、テレビを信じて3度接種後に亡くなりました。ペンの力は剣よりも強しと言っても、この現状について先生はどんな感想をお持ちですか？どうすればワクチン禍の情報が国民にきちんと共有されるようになるとお考えですか？・新型コロナワクチン「影の輪郭」 誰も報じなかった3年大石キャスター
A）現在は『少数の超富裕層が情報を武器として多数の人類を支配する事を目的とした世界大戦』である。これに抵抗していた安倍元首相が見せしめ的に大衆の面前で暗殺され、スロバキアのフィッオ首相も日中の市内で銃撃されたのも彼らの犯行である。その実行部隊は『全人類に遺伝子ワクチンを強制接種させようとしているWHOの主出資者達』である。現在の情報戦では『ワクチンと詐称された実弾的遺伝子毒薬で情報弱者が排除される運命』にある。しかし、緊急事態条項や憲法が改悪されると全日本国民が強制接種され、日本は壊滅して新たな移民の国が誕生する事になる。
⑫5月31日の日比谷・銀座デモについて、先生からの呼びかけメッセージをお願いします。
A）5月31日（金）午後から日比谷公園第音楽堂での『WHOから命をまもる国民運動』への結集を全国民へ呼びかけます！ 196ケ国が加盟する世界保健機関（WHO）による「パンデミック条約と国際保健規則IHR」の改訂案が本年５月末のWHO総会で採決される予定である。WHOのパンデミック宣言の基に世界中の政府が人類初の有毒遺伝子ワクチンを半強制的に接種させ、日本でも河野前ワクチン担当大臣が「米国で2億回打って死者がゼロなので安心して打て！」と偽情報で煽って深刻な薬害と多数の死者を出しながら、「運び屋に過ぎない私はワクチン被害には無関係」と嘯いて国民から『デマ太郎』と軽蔑されている。病原体の蛋白を産生する全ての細胞は自分の免疫系で殺される為、『mRNAワクチンは根本的設計ミス』であり、昨年8月までに3000編以上もの医学論文で深刻な副作用が報告されているが、武見厚労大臣は「特に問題はない」として「更に危険な自己増殖型レプリコンワクチン」を日本国民に強制接種させる予定である。こんな危険な代物を未だに接種し続けているのは日本人だけであり、この為に「超党派WCH(仮称)議員連盟」が設立され、『ワクチンで荒稼ぎしているグローバル製薬企業、ゲイツ財団やGAVIなどの営利組織がWHOを介して『病原体ビジネス』を行い、これを岸田首相の下で武見厚労大臣や上川外務大臣が先導している。事実、ルール無視でパンデミック条約やIHRを改悪しているWHOのA委員会議長は中谷比呂樹であり、これを武見厚労大臣や上川外務大臣が支援している。 厳しい安全性と有効性が要求されるうワクチンはマウスや猿で慎重にテスト後に初めてヒト試験を行う為に開発には十年以上もかかるのが医学の常識であるが、猿の値段が高騰して試験困難となり、『無料なら喜んで接種する日本人が猿代わりに利用』されている。岸田首相が「日本を治験大国にする」と世界に公言したのはこの様な理由からである。多数の深刻なワクチン被害者を放置して海外に巨額の税金を垂れ流す岸田内閣の棄民政策に国民の不満は爆発寸前であり、その抑制策である「法的拘束力を持つ新型インフルエンザ等対策政府行動計画」に対するパブリックコメントに19万通以上もの反対意見が寄せられたが、政府はこれを無視して「国会承認無しで閣議決定して厳しく言論統制する」と明言している。次の『病原体Xでのパンデミック宣言で日本の主権と人権は消失し、WHOの命じる遺伝子ワクチンが強制的に接種』される。この様な暴挙に対して、米国では共和党の全上院議員が「国の主権を著しく侵害する」と拒否してバイデン大統領に抜本的改革を要求し、オランダ王国議会も「両協定の採決を延期しなければ否決する」と通達し、世界中がWHOに反対すると同時に「日本政府が厳しく責任追及される状況」になりつつある。この不条理な棄民政策に対して5月31日（金）に日比谷公園大音楽堂で『WHOから命を守る国民運動』の抗議集会とデモを行い、一人でも多くの国民が『WHOから命をまもる国民運動』に参加して大切な家族の命と生活を守って頂きたい。
