オミクロンの正体Q &A-116
naniwanogekioko【オミクロンの正体Q＆A116】
①現在でも高齢者を中心にコロナ死者は結構多く、「今年2月の“第10波”による死亡者数は合計約1万3千人で、最多の死者（約2万6千人）を出した第8波（2022年11月・2023年1月）、2番目（約1万6千人）の第7波（2022年7・9月）に次ぐ多さとなっている。重症化率でも新型コロナは2.49％、季節性インフルエンザは0.79％と3倍以上の差がある」とされています。この原因は何なのでしょうか?まだコロナは終わっていないと認識されそうですが、実はワクチンが原因ということはないでしょうか？
・今も続く「コロナ感染死」3カ月で1万3千人超が死亡
https://news.yahoo.co.jp/articles/4fb3a34d6b5df477d63bd190e19666e1fe21fae8
A)「コロナウイルスではADE抗体と呼ばれる特殊抗体が産生されると抗体依存性感染増強（Antibody-Dependent Enhancement, ADE）と呼ばれる致死的症状が起こる可能性が高い事」から、SIRDSの経験から『コロナウイルスなどのRNAウイルスにワクチンは厳禁』とされていた。又、mRNAワクチン接種者では免疫反応を抑制するIgG4抗体が産生される事、及び頻回接種者ではその血中濃度が高い事が判明している。現在、蔓延している喉風邪のオミクロン株は感染力は高いが重症化しないことが世界的に知られている。しかし、現在ではその重症化率がインフルエンザの３倍も高い事、及びそれがワクチンを頻回接種した高齢者で顕著な事から、『ワクチン頻回接種患者でIgG4による免疫病態やADEが起こっている可能性』が考えられる。ADEに関しては、井上が2021年4月にヒカルランド社から上梓した『３日寝てれば治るのにコロナワクチン幻想を切る』で「新型コロナではワクチン接種でADE抗体が産生される危険性がある可能性」を指摘していた。これに対して大阪大学の忽那賢志氏が『現時点ではADEが報告されてないので非科学的である』として文藝春秋（2021年9月号）で『読んではいけない反ワクチン本』と焚書扱いした。しかし、同年8月には同大学の荒瀬教授が『日本人で11種類ものADE抗体が検出された事実』を世界的科学誌Cellに論文報告していた。忽那氏は同大学の研究者の重要論文すら読んでおらずにデマを垂れ流していたのである。井上は忽那氏に『この件での公開討論』を申し入れたが、無しのツブテで無視された。この様な経過を知った一般市民が『忽那氏を藪医』などとSNSで馬鹿にしたが、彼はこの市民を『名誉毀損』で訴えている。そんなプライドがあるなら、井上との公開討論に応じて『迷医である証拠』を市民に示すべきである。
②風邪は万病の源だとすると、現在でもコロナ感染対策として高齢者施設での面会制限は必要なのでしょうか？むしろ、家族とスキンシップで免疫力を強化してあげたほうが良いのではないかとも思うのですが、いかがでしょうか？・直接の面会「一番うれしい」
・5類移行から1年、高齢者施設は気の抜けない日々が続く
https://373news.com/_news/storyid/195267/#google_vignette
A) 現在蔓延しているオミクロン株は感染力は高いが発症しても喉風邪である。その為に「手洗い、うがい、鼻洗浄」などの通常の感染症対策に加え、食物繊維の多い食事や十分な睡眠で免疫力を維持して過剰反応しない事が大切である。マスクに関しては逆効果である事が論文で証明されており、医療関係者の不勉強が社会不安を継続させる要因となっている。
③この岡山大学の研究結果は、抗体値が高くなるほど感染リスクが低くなるという当たり前の結論ではないかと思いますが、本研究の意義は何なのでしょうか？
【岡山大学】オミクロン株流行期における抗体価とSARS-CoV-2感染の関連
https://www.sanyonews.jp/article/1557209?rct=prtimes_chushikoku
A) 岡山大学の研究グループが簡易検査キットで抗体を検査し、抗体価が高いと感染リスクが低い事を報告した論文であるが、わざわざ報告するほどの内容では無い。現在、必要な免疫情報は「ワクチン接種暦と免疫抗体の種類、及それと重症化率との関係などである。論文にはなったが、世界の研究から大きく遅れている内容であり、研究の意義は少ない。
④厳しい感染症対策は免疫力を低下させ、逆に感染を増大させるというパラドックスが存在するように思われます。この点について医学界の認識は如何でしょうか？今回のコロナ禍の教訓として活かされていくのでしょうか？
・喉の痛みや発熱：新型コロナ対策で免疫低下の子どもが増えて「溶連菌感染症」が急増
https://www.htb.co.jp/news/archives_26348.html
A)子どもを中心に飛沫などで感染して発熱や喉の痛みが出る「溶連菌感染症」が北海道で増えている。症状は喉の痛み、発熱、腹痛、発疹、舌がイチゴのように赤くなるなどです。新型コロナへの過剰対応で子どもたちの免疫力が低下したと考えられる。薬物治療を中心に考えている大半の医師は「個人の免疫力を維持することの重要性」を軽視しており、それが現在の様な日和見感染症を起こりやすくさせている。安全性不明のワクチンや薬物療法よりも「人間の持つ免疫抵抗力を答えることの重要性」を医師と患者の双方に教育する事が大切である。
⑤武漢ウイルス発生時に中国が情報をヒタ隠しにし、その後の武漢調査にも非協力なのは、新型コロナが人工的に造成されたものであることを中国当局として絶対に秘匿しておかねばならないと考えているからでしょうか？もし、その事実が暴露されると、中国が巨額の賠償責任を背負うということになるものでしょうか？その辺りはどのように認識されているでしょうか？これから新たなプランデミックが引き起こされる可能性を考えると、いま最も明らかにしなければならないのは、「武漢ウイルスが人工ウイルスであることがエビデンスをもって示されること」ではないでしょうか？
・武漢の市民記者流行初期に実態伝え服役
https://www.tokyo-np.co.jp/article/328680
A)武漢の新型コロナウイルスが機能獲得試験による人工ウイルスである事実は世界のゲノム科学者の間では常識となっており、米国では公聴会などで公然と議論されている。「武漢の生物研究所は米国、中国、英国、フランスなどが共同で建設し、その資金の大半が米国の公的資金に拠っている事実」も判明している。パンデミック初期に武漢で実態を発信して実刑判決を受けた張展記者（４０）が出所したが、現在も監視拘束下に置かれている。初期の武漢株に比べて37箇所以上もの変異部位を有するオミクロン株では、その変異特性から人工物である事が一目瞭然である。これに関しては宮沢孝之元京大准教授が歴史に残る優れた論文を報告している。情報鎖国状態の日本を除く欧米諸国では「新型コロナとmRNAワクチンが生物兵器である」とのコンセンサスが確立しており、それを基盤に今後のリスク管理を考えている。民間営利組織のゲイツ財団やGAVIなどの資金で運営されるWHOが「パンデミック騒動と遺伝子ワクチンビジネスを先導し、パンでミック条約や国際保健規則IHRの改悪で世界的な『病原体ビジネス協定』を進めている事が判明し、多くの加盟国が猛反対した為に両条約は5月末のWHO総会で批准不能となり、グローバリスト達の『病原体ビジネス協定』は阻止されたが、今後とも油断できない状況が続いている。5月31日には加盟国のWCHによる反WHO抗議集会がジュネーブで開催され、同日に日比谷公園野外音楽堂で開催予定の『WHOから命をまもる国民運動』とサテライトを介して同時中継される予定である。日本の武見厚労大臣はWHOの病原体ビジネス協定の牽引役でもあり、今後、世界からその責任を厳しく問われる事になるであろう。
⑥外資も加わった国内での新薬開発体制の強化とは、mRNA方式による種々のワクチン開発強化に直結するものではないでしょうか？この体制を意味あるものとするために気を付けるべきことは何でしょうか？
・新薬開発強化へ「官民協議会」
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240522/k10014457281000.html
A)「パンでミック時に治療薬やワクチン開発で後れをとったこと」を踏まえ、新薬開発強化の国内研究開発環境整備のために外資系製薬企業や投資会社も参加する『官民協議会』が設置された。座長の村井官房副長官は「創薬力を高めて日本を世界トップの『創薬の地』にする」と述べ、本年8月に「官民協議会」の準備会合を開催する。それには『日本人をモルモット代わりに使える治験大国』にする必要がある。現在、遺伝子創薬ビジネスが金になるとの無知な誤解の元に「経済産業省の補助金で世界最大の『mRNAワクチン製造拠点』が日本国内に乱立」しつつある。mRNAワクチンを含む遺伝子医薬は過去50年間失敗の連続であり、その主因は『医薬品の体内制御技術が圧倒的に未熟である事』である。試験管内での遺伝子の挙動は詳しく解析されているが、それを複雑系の人体内で制御する方法は極めて稚拙であり、『絵に描いた餅』の状態である。この様な研究は必要ではあるが、中途半端な試験薬を安易に人体に投与する治験は極めて慎重である事が基本である。既に破綻したmRNAワクチンの次世代版として開発中のレプリコンワクチンでも深刻は薬害が生じる可能性が明らかになっており、『日本産遺伝子ワクチンで世界的な被告国となり、巨額の賠償金を要求される可能性がある』ので、極めて慎重に監視する必要がある。
⑦塩野義製薬が開発した「組み換えたんぱくワクチン」と、これまでのmRNAワクチンとは、どこが違うのでしょうか？より安全性の高いワクチンといえるのでしょうか？この塩野義製薬の動きは、今後、これまでのmRNAよりも安全性の高い有効なワクチン開発につながるものでしょうか？
・塩野義製薬の新型コロナワクチン 厚労省が正式承認へ
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240524/k10014459951000.html
A)塩野義製薬が開発した新型コロナウイルスのワクチンについて厚労省専門部会が使用を了承した。ファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンは根本的設計ミスであり、今後もあらゆる病原体に対して用いてはならない。塩野義製薬のコロナワクチンは「スパイク蛋白の鼻粘膜噴霧型ワクチン」であり、設計ミスの遺伝子ワクチンよりは安全である。しかし、「変異し易いRNA型コロナウイルスにワクチンで対応する事自体が根本的誤り」である為、これもRNAウイルスのオミクロンに対して用いるべきではない。
⑧パンデミック条約やIHR規則の改定を行おうとしているWHOには参加しないことが台湾にとってむしろ有益ではないかと思われますが、百歩譲って台湾の参加が望ましいとした場合、そのメリットとしては何が考えられるでしょうか？
・台湾 WHO年次総会に招待されず 参加認めるよう訴え
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240524/k10014459901000.html
A)台湾は2009年から2016年までオブザーバーとしてWHOに参加していたが、中国の反対で2017年以降は招待されなくなった。台湾当局は5月末のWHO総会に参加を認めるよう訴えており、米国、日本、イギリスなどG7の国々は台湾のオブザーバー参加を支持している。一方、中国は『台湾は中国の一部』との原則を守るために台湾の参加に反対している。しかし、香港の二の舞になりたくない台湾は独自の路線を歩むことを志向しており、その為に『WHO加盟』は独立国として認められる第一歩である。現在の中国の危険性を考えれば、『病原体ビジネスを行うWHOへの加盟』の方が中国との関係よりも遥かに安全と考えられる。台湾にとっては『中国の脅威とWHO病原体ビジネスのリスク』の両者を天秤に掛けながら生き残りを計る台湾の強かさが今後の戦略的生き残りを考える上で重要である。
⑨予防接種記録の保存期間の長期化は、今後のワクチン後遺症対策の上ではメリットがありそうに見えますが、国民に対するワクチン接種管理の強化に道を拓くことになると考えると、望ましいことではないと考えるべきでしょうか？特に、これをマイナンバーカードで管理するということになると、ワクチン接種の個人情報の医学的目的以外の使用禁止を徹底させねばならないと思いますが、いかがでしょうか？そもそも、マイナンバーカードで管理する意味は医学的にもあるのでしょうか？
・コロナワクチン予防接種記録、5年間の保存期間延長へ
https://mainichi.jp/articles/20240521/k00/00m/040/043000c
A)定期接種（風疹や結核、B型肝炎などの17疾病）や緊急時の特例臨時接種（新型コロナワクチン）などの記録は「予防接種台帳電子データ」などで市町村が5年間保存する義務がある。安全性不明の遺伝子ワクチンのため健康への影響から保存期間延長を求める声が全国の自治体から上がっている。東京都小平市と水戸市が保存期間を30年間、千葉県我孫子市が10年とするなど、独自に延長する動きもあるが、「遺伝子ワクチンは深刻な薬害を起こしているので、その危険性や有効性などを検討するためにも接種歴が生涯分かる事」が不可欠である。厚労省は接種記録を問題だらけのマイナンバーカードで管理しようとしているが。新型コロナワクチンは4月以降は65歳以上と呼吸器などに障害のある60・64歳のみが定期接種であり、それ以外は任意接種で記録は保存されない。ワクチン接種歴は『原爆手帳』と同様に生涯保存されるべきであるが、問題だらけの『ナンマイダーカード』以外で管理すべきである。
⑩ワクチン接種がコロナ後遺症のリスクを軽減させているという研究結果は、ワクチン接種がコロナ後遺症の原因の大半を占めているという先生の見方と真っ向から対立するものですが、これをどのように説明すればよいのでしょうか？ワクチン接種がコロナ後遺症の原因となっているという実証研究結果はないものでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/36db0c535a78a6b9724fc5d81c2fecafe2faa686
A)新型コロナウイルス感染症患者の中には疲労感、息切れ、味覚・嗅覚障害、頭痛などの後遺症が長期間続く人がいるが、これらの症状はワクチン接種後のスパイク病態と酷似しており、第6波以降の大半はワクチンが主因と考えられる。「ワクチン接種がコロナ後遺症の原因の相当部分を占めている事」は井上の見解ではなく、「PubMedでmRNAワクチンの後遺症を検索した3000編以上の論文（・2023年8月まで）で報告されている事実である。その内容をまとめた総説論文を報告し（小西菜普子等、臨床評価5巻3号2024年）、1月14日の厚労省記者会見で武見厚労大臣に手渡した。詳細は「ワクチン問題研究会HP」を参照されたい。
