オミクロンの正体Q &A-57
naniwanogekioko
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3/13から政府によるマスク自由化（元々自由）が発動されましたが、予想していた通り未だ外せない国民が8割もいる事に虚しさを感じています。みなさんもきっと同じ気持ちでお過ごしの事と思います。とはいえ、その空気も僅かではありますが変わりつつあるのは確かです。
諦めずに頑張って参りましょう。
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【オミクロンの正体57】
①医療機関では、病気にかかっている患者が他人にうつさないためにマスクをつけるべきで、医療従事者が着用するのは逆ではないでしょうか？
医療機関は「様々な感染症の患者が集まる危険な場所』でもあります。ヒトは毎日無意識で何度も手で口や鼻を触りますが、多くの病原体は口や鼻から侵入します。その為に『院内では手洗いとマスク着用が感染予防として習慣化』されています。感染者が感染させる相手としては『医療従事者がトップ』なのです。しかし、ACE2標的型で糞口感染が主感染経路であった第5波デルタ株までは『マスクが無効である事が早い時期にベルギーの大規模比較試験で判明』していました。一方、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株で喉粘膜の負荷電糖蛋白に強く結合して局所感染するため、呼吸する限り感染を阻止でず、マスクも無効です。一方、マスクによる低酸素症、熱中症、コミュニケーション障害などの有害作用が逆に増大し、特に子供では深刻な問題になっている。
②通勤ラッシュでマスクをつけないと感染が拡大するということは、実際にあり得るのでしょうか？・マスク着用は3月13日から個人の判断・来店乗車マスクなしＯＫ：従業員は継続１３日から緩和―新型コロナ
https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/1484948.html
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023031100403&g=eco
糞口感染が主な感染経路であった第5波までの新型コロナでは『マスクが無効である事」が世界中で証明されている。オミクロン株も口や鼻から飛沫感染するが、感染力が激増した為に『呼吸をする限り感染阻止は不可能であり、マスクも無効』である。これは『世界一のマスク大国日本が世界一の感染率大国で一人負けした事実』からも明らかである。
資料）本年3月13日から政府が「マスク着用は個人の判断に委ねることを基本」とし、学校では4月1日以降は「着用を求めない」としている。日本航空や全日本空輸、 大手百貨店、ローソン、コンビニ各社やイオンも着用要請をやめる。しかし、医療機関や高齢者施設、“混雑”した乗り物では当面マスクを奨め、店舗、交通機関、遊興施設では事業者が利用者や従業員にマスクの着用を求めることは許容される。
先生であれば、5類変更に向けて国民にどのような「基本的対策」を要請しますか？・新型コロナ「5類」変更後の感染対策「5つの基本」専門家会合有志が見解提示 場面に応じてマスクも着用
https://news.yahoo.co.jp/articles/cf8949188e5c61553956695c529f91d6bbd861e9
指定感染症の『5類』とは、専門家会議が主張する『5つの基本が全て不要である事を意味する分類』である。こんなことにすらまともに対応できずに失敗を続けてきた『専門家集団』を科学的判断が可能な専門家集団と入れ替えるべきである。感染力は強いが圧倒的に無症状のオミクロン時代には、身体の抵抗力を強化する日常生活が重要である。その基本は、①食物繊維の多い食事を心がけ、②心地よく疲れる程度の身体活動、③楽しい仲間と語らいながら免疫バランスを維持する『免疫強化国民運動』である。特に、子供にはマスクをさせてはならない。
資料）新型コロナの「5類格下げ」に伴い、厚労省専門家組織が自らの感染を防ぐとともに、高齢者への配慮が重要とし、5つの基本的対策「▼3密の回避と換気、▼手洗い、▼適度な運動と食事、▼体調に不安や症状がある場合は無理せず自宅で療養か受診する、▼場面に応じたマスクの着用とせきエチケットの実施」をあげています。
④初の「否定できない認定事例」が出ましたが、今まで出なかった事例とどこが異なったのでしょうか？なぜ、この事例は認定されたのでしょうか？「否定できない」ではなく「因果関係が認められる」との表現をなぜ用いないのでしょうか？・コロナワクチン接種後の死亡で初の認定「因果関係否定できず」https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230310/k10014004681000.html
「否定できない認定事例」と「因果関係が認められる」は同義語であるが、『後者の表現は、より強い因果関係を意味する言葉のニュアンス』がある。コロナワクチン被害の認定委員会は『病理解剖でワクチン接種が死因と診断した症例まで因果関係不明』としている。これは医学常識ではあり得ないので、『医学を知らない素人が審査しているのではないか？』と、医師や医学研究者から厳しい批判が噴出している。「接種との因果関係が否定できない」として認定された今回の症例ではその詳細が述べられておらず、他の類似症例と何が違うかは不明である。専門家部会は今回の判定基準と同様の条件で接種後に死亡例を再評価して患者救済にあたるべきである。しかし。厚労省は『この事例も含めて、現時点でワクチン接種政策に影響を与える重大な懸念は認められないので、接種を継続する』としている。
資料）ワクチンの副反応が疑われる場合は医療機関が国に報告し、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が因果関係を評価している。副反応検討部会が「2022年11月5日にBA.5対応型ワクチン接種後に死亡した42歳の女性には高血圧や糖尿病などがあったが、死因となりうる異常は見当たらない」として初めて「接種との因果関係が否定できない」とした。これまでワクチン接種後に約2000件が死亡報告されているが、『全て情報不足で評価不能』とされている。
⑤すでに30件の死亡事例について「否定できない」と認定したこちらの方の認定制度と④の認定制度はどう異なるのでしょうか？なぜ、④では初なのに、こちらでは既に30件あるのでしょうか？一本化できないのでしょうか？
救済制度には①医薬品副作用救済制度、②予防接種健康被害救済制度、③生物学的製剤により感染した場合のみに救済される生物由来製品感染等被害救済制度がある。予防接種健康被害救済制度は『定期接種のワクチンのみに適用』されるが、『定期接種でない新型コロナワクチンは国がこの制度を適用する』と決めたので例外的に適用されている。この為に救済制度を一本化よりもする事は困難である。しかし、今回「因果関係が否定出来ないと認定した症例」とこれまでの死亡例に顕著な差がないので、過去の審査を全て再調査すべきである。
資料）予防接種による健康被害・副反応の救済制度には2種類ある。
(A)予防接種法に基づく定期・臨時・新臨時接種は『予防接種健康被害救済制度』で、「接種と健康被害との因果関係を厚生労働大臣が認定した場合、市町村により給付される。申請手続きは住民票登録の市町村に相談し、因果関係の認定は「第三者で構成される疾病障害認定審査会」により行われる。
接種後に健康被害や死亡した場合は『救済制度』の対象となり、『接種との因果関係が否定できない場合』は医療費や死亡一時金が支給される。この『救済制度』には本年2月10日時点で6219件の申請があり、死亡30件を含む1622件が認定されている。(B)予防接種法に基づかない任意接種では『医薬品副作用被害救済制度』
⑥一般的に「薬やワクチンでは、国内メーカーで認定事例がどれぐらい出れば、政府は「一旦中止の判断」をするものでしょうか？・コロナワクチン接種 遺族団体“健康被害の救済認定速やかに”
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230309/k10014003591000.html
『副反応や死亡例が何例あれば一旦中止するか』の具体的数値はない。病人に投与される通常の医薬と異なり、極めて多くの健常人に接種するワクチンでは遥かに高い安全性が要求される。ワクチンによる副反応被害や死亡例に関してはインフルエンザとはじめとする既存ワクチンでの副反応被害などが参考にされる。今回は「辛い風邪のインフルエンザ」に対するワクチンが比較対象となりうるが、その副反応や死亡率は遥かに低い。通常であればmRNAワクチン接種開始直後から著しい被害が顕在化していたので、接種開始直後にレッドカードが投げられて中止されたはずである。今回はその様な制御機構が一切作用せず、異常なワクチン行政が暴走している。これは日本固有の問題ではなく、世界共通の現象であり、医療問題を超えた次元で考えなければ解決策は見つからない。
⑦子どもに対しては、これまでのコロナワクチンよりオミクロン対応型ワクチンの方がリスクが高いということはありませんか？・【新型コロナワクチン】新潟市5・11歳の3回目以降の接種はオミクロン株対応ワクチンに
https://news.yahoo.co.jp/articles/350447ea3e7409885b61697330c8768cf4e7873e
mRNAワクチンの主要な毒性はスパイク蛋白であり、プラス荷電が激増したオミクロン型は武漢型よりもACE2受容体への結合力や細胞毒性が強いことが論文で報告されている。この為、自然感染ではなく体内でスパイクが産生されるとオミクロン型ワクチンの方が被害が強くなることが示唆される。小児のみならず全年齢層で接種させてはならない。
資料）新潟市は5・11歳が3回目以降の新型コロナウイルスワクチンを接種する場合、小児用オミクロン株対応ワクチンにすると発表した。この接種に使用するのはファイザー社製小児用オミクロンBA.4-5対応型が3月8日付で特例臨時承認された。新潟市は2回目のワクチン接種完了後、3か月以上経過した時点で3回目希望者に使用する予定で、3月17・18日に集団接種予定である。
⑧他の主要国と比べて、日本は頻回接種者の比率はどの程度高いものとなっているでしようか？やはり、現時点でも世界最高水準でしょうか？・オミクロン株対応ワクチン 国内接種率44％ （政府 6日公表）
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230306/k10013999941000.html
接種開始時期が遅れた日本は、①職域接種などの同調圧、②厚労省のデーター捏造（接種日不明者を未接種に分類して感染率を捏造）、③メディアの煽り報道、④他者を忖度する民族性などにより一気に世界一の接種率となった。海外では国民の大多数が被害に気づいて接種を拒否してワクチン需要が激減し、その在庫処分場として日本人が草刈り場にされている。
資料）3月6日の時点でオミクロン対応型ワクチン接種者は5543万2704人（全人口の44％）で、65歳以上の高齢者も2692万3307人（74.9％）で世界一である。2022年9月から従来型接種を2回終えた12歳以上にオミクロン対応型ワクチンの接種を始めた。
▽1回目は1億467万4498人（全人口の81.3％）
▽2回目は1億332万7806人（全人口の80.3％）
▽3回目は8613万9854人（全人口の68.4％）
▽4回目は5805万1742人
▽5回目は3006万9829人 となっている。
2022年9月から始まった5・11歳で1回目接種は175万8815人（24％）、2回目は169万7928人（23.2％）、3回目は66万51人（9％）で、10月から始まった生後6か月・4歳の乳幼児で1回目接種は16万1102人（3.6％）、2回目は13万9866人（3.1％）である。
⑨新型コロナの起源が判明するとバイデンにとって不都合な事態になるものでしょうか？どんな「不都合な真実」が考えられますか？・新型コロナ発生源の機密情報 開示求める法案可決 米議会
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230311/k10014005231000.html
この情報が開示されれば、「オバマ政権時代にファウチ博士を介して米国のCDCやNIHなどの公的資金が武漢での『新型コロナ機能獲得実験』がなされていたとの不都合な真実」が明らかにされる。それにより、今回のパンデミックの根本的原因や遺伝子ワクチンの開発に米国自体が中心的役割を担っていた事実が世界に知れることになる。
資料）新型コロナの発生源について『米国エネルギー省が中国・武漢のウイルス研究所から流出した可能性が高いと結論した事』をメデイアが報道した。2022年2月下旬にアメリカ下院議会は情報機関を統括する国家情報長官に対し、新型コロナの発生源に関する機密情報の開示を求める法案を全会一致で可決された。既に上院でも可決されているので、バイデン大統領が署名すれば成立する。バイデン大統領は「署名するか否かはまだ決めていない」と述べるにとどめ、情報開示に踏み切るか否かに関心が集まっている。
⑩この特設サイトも感染者をPCR陽性者でカウントしており、正しい感染者数ではなく、「人類社会は今回のパンデミックやコロナ死者数について正確な情報を蓄積できなかった」と言ってよいでしょうか。・世界の感染状況まとめてきた米大学 コロナ特設サイト更新終了
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230312/k10014005721000.html
私も「ジョンズ・ホプキンス大学のコロナパンデミック特設サイト」は当初から閲覧していた。当初からPCR増幅回数とCt値の設定が国毎に大きく異なることから、本サイトでは正確なコロナ感染者や死者の実数を知ることはできなかった。しかし、“他の情報と組み合わせることにより、世界の大まかな感染状況を知る目的”には一定の役割を果たした。尚、この大学の卒業生達は米国社会の政治経済で重要な影響を与える人材が多く、今回も感染症とワクチン研究に関しても製薬企業などから巨額の資金が提供されている点に注意すべきである。
資料）世界の感染状況をまとめてきた米大学コロナ特設サイト更新終了(2023年3月12日)。新型コロナ感染が広がった2020年1月から世界中の発生状況や死者数の最新データを世界に発信してきた「ジョンズ・ホプキンス大学の特設サイト」が正確なデータの把握が難しくなったことを理由にデータ更新を終了した。今後もこれまで集めたデータは公開するとしている。ジョンズ・ホプキンス大学は「パンデミックは未だ終わってないが、世界が新型コロナを理解する上で重要な役割を果たせたことを誇りに思う」としている。
⑪「ウイルスが免疫をくぐり抜けて変異し続け、永遠にウイルス感染を防ぐことは困難だ」との考えは当たり前ではないでしょうか？新型コロナも絶滅しないとすれば、今後はどのような形で続いていくのでしょうか？これからも現れるウイルスと付き合っていく上での心構えはどうあるべきでしょうか？・第3章 新型コロナはどう収束するのか？
https://www.nippon.com/ja/japan-topics/b09513/
130年前にパンデミックとなったロシア風邪では約100万人が死亡したが、ロクな薬やワクチンも無かったのに第1波で自然に収束した。この風邪ウイルスが“元祖コロナウイルス”であり、その後も変異を繰り返しながら『冬の風邪』として我々と今日まで共存してきた。人為的に遺伝子操作された可能性の高い新型コロナの武漢株やオミクロン株も含めて、今では無数のコロナ亜株集団が人類と共存関係にある。両者の関係は動的平衡であり、時々、タチの悪い輩が出現する事もある。これはスペイン風邪以来100年間続いてきたインフルエンザも同様であり、時々、新型インフルエンザの様なタチの悪い輩が出現する。有史以来、人類はこの様なイタチゴッコを繰り返してきた。『感染症は人類永遠の宿敵』である。しかし、食環境、衛生環境、医学の進歩などにより、そのリスクは激減してきた。産業革命以後、人類の寿命と世界人口が飛躍的に増加したのもその為である。人類にはウイルスや微生物と共存する以外の選択肢は無い。この事実を視野に入れ、『心身の復元力を強化する日常生活』を過ごす事が基本である。それは「過去3年間の馬鹿騒ぎとは真逆の日常生活を送る事が基本」である。それには『食物繊維の多い食生活と、握力・顎力・歩行力（手を使う、よく噛んで食べて喋る・お天道様の下をシッカリ歩く）で脳や免疫系の復元力を鍛え続ける事』がお勧めである。
⑫先生に以前お送りした国立国会図書館の資料では、ソーク研究所の研究に対して「全体としてワクチンの有効性を言っていると同図書館が解釈していましたが、ソーク研究所の研究は誰が読んでもワクチンのリスクを論証するものにはなっていない」のでしょうか？
2021年春に報告された学術論文Circulation Research（サーキュレーション・リサーチ）では『新型コロナウイルスのスパイク蛋白が血管壁細胞ACE2受容体に結合して細胞が障害されるとの事実』が報告されている。この重要な実験結果は『遺伝子ワクチンが体内でスパイクを産生すると同様の障害が誘起される可能性』を示唆したものである。この論文を読んで『近い将来、ワクチン接種が始まれば、血栓症や血管障害で大変なことになる』と予測できなければ研究者としては失格である。『討論』では「全体としてはワクチンの有効性を支持している内容」との論評があるが、それは『基礎研究の結果から医学的本質を予測する力の無い評論家的素人研究者』の言である。事実、この論文では『ワクチンで産生される抗体は感染を予防してくれる』と議論されているが、本論文中に『その可能性を示す実験データー』は皆無である。『ワクチン開発のトップランナーのソーク研究所がワクチンの有効性を否定する内容を支持することは稀である』と考える想像力も必要である。私はNatureをはじめとする一流の国際論文を長年査読してきた経験から、科学の中でも『利権が絡見やすい医学分野の論文では人間の“欲”も関与しやすい事』を何度も経験してきた。長年、医学分野ではトップジャーナルであったNew England J. Medicineさえも、今回のコロナ禍では劣悪な利益相反があり、論文末のスポンサー名までチェックしなければ安心して読めない状況である。『ファイザー社がスポンサーになっている論文では捏造データー』まで含まれており、これにより多くの妊婦が『危険なワクチンを良かれと思って未だに接種』されている。
「追加質問」
・マスク着用が3/13日に個人判断に委ねられた。人工知能で東京都内2カ所の着用率を調べたところ、脱マスクは11・15%だった。通勤時間帯の品川駅前では89%、午前中の渋谷スクランブル交差点では85%で大半がマスクを着けていた。「花粉」を含む投稿は約5万5000件で「コロナ」を含む投稿は約3万2000件で、花粉症に悩む人がマスク着用。対面接客の小売り現場では、従業員も客も大半がマスクを着用していた。松屋銀座店は着用願い看板や館内放送をやめた。厚生労働省は、医療機関の受診、高齢者施設の訪問、混雑した電車やバスなどでは着用を推奨している。特別養護老人ホーム「杜の家やしお」（埼玉県八潮市）は職員に加え、面会者にも引き続きマスク着用を求める。担当者は「高齢者は体力や免疫力に懸念がある。ウイルスを持ち込ませないことが大事という考え方に変わりはない」と説明する。
①ウイルスを持ち込ませない、ウイルスと接触しないというのが感染対策ではなく、ウイルスはマスクをしていても接触する、大事なのは接触しても、感染しても、発症しないための免疫力強化だ、そのためには日頃からウイルスと接触していたほうが免疫力の強化につながる、そういう旨のメッセージを出していただけないでしょうか。
（⑪の後半部と同じ）人類には『ウイルスや微生物と共存する以外の選択肢は無いとの事実』を視野に入れ、『心身の復元力を強化する日常生活』を過ごす事が基本である。それは「過去3年間の馬鹿騒ぎとは真逆の日常生活を送る事が基本」である。それには『食物繊維の多い食生活に心がけ、身体を使い続けて動物能力を鍛え（握力・顎力・歩行力＝手を使う、よく噛んで食べて喋る・お天道様の下をシッカリ歩く）、マスクを捨てて仲間と楽しく交流しながら脳免疫統合系を鍛える事』が重要である。
②せっかくコロナの名称変更が打ち出されていたのに、「新型コロナウイルス感染症」の名称のままでは、あのパンデミックのモードが国民の感覚として続くため、ウイズコロナや真のウイルスとの共存を妨げることにならないでしょうか？●コロナ「5類」後も死者数の把握継続 厚労省
本来は「コロナウイルス感染症2019」で良いが、「新型コロナ」の名称を残す必要性はどこにもない。しかし、名称を残すことにより『次の恐怖を煽りやすくして利権構造を維持する為の布石』となる。本来は『風邪と同様に指定感染症分類から外すべきであるが、様々な問題を考慮して“百歩譲って5類への格下げ”』である。『5類』とは『定点観察で十分であり、特別なことはしない感染症』なのである。オミクロンは感染力が強いが葛根湯や喉飴で対応可能な風邪のウイルスなのである。
●「新型コロナ」の名称継続：厚生労働省は「新型コロナウイルス感染症」の名称について、感染症法上の分類を5類に引き下げた後も当面は継続して使う方針を決めた。13日に開いた厚生科学審議会（厚労相の諮問機関）の感染症部会が了承した。名称変更によって感染対策は行わなくてよいと受け取られないように配慮する必要があると判断した。一般的な風邪を引き起こすコロナウイルスと比べれば「新型」であることや、現在の呼称が定着していることも理由にあげた。厚労省は「コロナウイルス感染症2019」に名称を変える方向で検討に入っていた。将来的にウイルスの特性にさらなる変化があれば呼称を見直すことも検討する。部会では委員の一人が「日本だけが『新型』を残す必要はない」と指摘。分類移行の機会に変更すべきだとして、名称継続に反対する意見を述べた。
③この際、「コロナ死」の定義を見直すべきだと思いますが、それは正確にはどう定義されるべきでしょうか？
『ヒトが病気で亡くなる際』に、最終的には心肺機能不全がとどめを刺す。この際に風邪を引くと呼吸機能が障害されて死亡リスクが激増する。これが古くより『風邪は万病の源』と言われてきた所以である。従来より、「風邪がトドメを刺しても、死因は『風邪』ではなく、本来の『心臓病』、『肺炎』、『脳疾患』などの病名がつけられる。その意味で『コロナ死』なる医学用語は不適切である。 資料）厚生労働省は、新型コロナウイルス感染による死亡者数の把握を5月の5類移行後も続ける方針だ。全国の出生や死亡を調べる「人口動態調査」の死因などのデータをもとに同省が集計する。死亡者数の増減などから感染状況の変化を察知し、対策につなげる狙いがある。13日開いた厚生科学審議会（厚労相の諮問機関）の感染症部会で方向性を議論した。調査は4月1日に始めるが、実際のデータ把握は発生から約2カ月後になる。これまでのように日々の死者数の公表はなくなる見込みだ。厚労省は集計した結果を公表するかや、コロナによる死亡の定義を今後検討する。
