オミクロンの正体Q &A-76
naniwanogekioko【オミクロンの正体Q&A76】
現状の感染者は第8波の入り口並みだが、感染速度がゆるやかなので「エンデミック」との捉え方をどうご覧になりますか。熱中症患者も相まって病院はパンク状態のようで、熱中症患者の中にコロナ陽性と出る人もいるそうですが、熱中症とコロナ感染には何か因果関係はあるでしょうか？・新型コロナの都内患者数は1日約8000人規模か？高齢者は熱中症との併発警戒を https://www.tokyo-np.co.jp/article/266463
感染力が激増して大半が無症候性感染するオミクロン時代の世界は『無症候性パンでミック』とも呼べるトロイの木馬状態であり、季節性を失い夏でも喉風邪に罹り得る時代です。現在、救急搬送されている多くは「夏の暑い最中にマスクをしている熱中症患者」が主体です。「熱中症とコロナ感染には直接的因果関係は無く、メディアで煽られて真夏の炎天下でもマスクを外せない方が熱中症に罹っている。メディアの煽り報道は国民の生命を危険に晒す犯罪的行為であり、国民はメディアの責任を厳しく糾弾すべきである。
②感染者の数だけを伝え続け、その意味や原因や対処法を伝えなかったことが国民を煽ったという内容が書いてありますが、そもそもテレビは毎日煽り報道を目的にしていたのではないでしょうか？今後の感染症に向けて、テレビ報道の在り方はどうあるべきか、先生のご意見をお願いします。・改めて考える、新型コロナの新規感染者数・死亡者数を連日報道した意味https://www.dailyshincho.jp/article/2023/07310631/?all=1
ハイ、PCR陽性者数で感染者数を針小棒大に煽り続けてきたテレビ報道は巨大製薬企業の宣伝媒体であり、企業に不利な内容を一切報道せずにワクチン被害の拡大装置として機能している。大半が無症候性感染のオミクロン時代に新規感染者数や死亡者数を連日報道することは無意味であり、NHKをはじめとするテレビや大手新聞は当初から判で押したように煽り報道を繰り返し続けている。この現象は「YouTubeなどの私企業が情報検閲する異常な状態」とも連動している。この不条理なメディアの状態を正常化しなければ日本は情報鎖国状態で崩壊してしまうであろう。
③足元の感染拡大で、注意報や警戒呼びかけを出すための基準策定を自治体などが国に求めていますが、当時は2類だったわけですから第8波並みの感染数となると、5類になったから発動のデータがないと言っても通らないかもしれません。だったら、2類のときと同じように毎日データを取れ、2類に戻すべきだといった声が上がっては困ります。現状はこれまでとは違うと言って安心させる材料としては、どのようなことが考えられますか？・コロナ感染増加、自治体「警戒呼びかけの基準を」…国は「データ不足」と慎重 https://www.yomiuri.co.jp/national/20230731-OYT1T50036/
感染力は強いが大半が無症候性であるオミクロン株では、たとえ発症しても多くは喉粘膜限局型の喉風邪であり、この事実が最大の安心出来る判断材料である。新型コロナが「５類に格下げされた事を最大限に重視し、自治体も「流行状況を客観的に判断できる基準を国で設けてほしいなどと馬鹿な要請で過剰反応せず、基本的にこれまでのインフルエンザ並の「5類対応」をすれば良い。インフルエンザでは毎年2月をピークに「約1千万人が40度近い発熱で病院を受信してきたが、何の問題も無かった事実」を強く再認識すべきである。国民も自治体も「お上のマニュアルが無ければ何も出来ない白痴状態と決別し、自分で判断する力を取り戻すべき」である。昨年暮れの感染状況（下図）でも重篤患者は少なく、PCR陽性波の幻影に惑わされて過剰な馬鹿騒ぎを繰り返してはならない。
④新型コロナが平均寿命を0.12・0.13年引き下げたとの記事ですが、これは東日本大震災の0.26・0.34年引下げに比べて小さく、パンデミックの影響として今回の新型コロナをどの程度のインパクトと評価すべきでしょうか。・新型コロナで男性0.12年・女性0.13年の短縮…どの死因が平均寿命に影響したのか(2023年版)
https://news.yahoo.co.jp/byline/fuwaraizo/20230730-00359823
厚労省が7月に「2021年度の簡易生命表で、主な死因が寿命に与える影響を示す前年との平均寿命の差に対する死因別寄与年数」を発表し、2022年には新型コロナや大動脈解離などが入り、老衰やコロナが大きな値で2021年よりも両者が増えている。三大成人病による平均寿命は低下し、それ以下のマイナス要因では、男性で自殺、女性で糖尿病、大動脈瘤解離、慢性閉塞性肺疾患、肝疾患、腎不全などがある」としている。この数値自体は事実であるが、死亡の主因をミスリードしている。『人は血管と共に老いる』との名言があるように、『血栓症や血管障害を誘起した第5波までのACE2標的型コロナ感染発症』では平均寿命が僅かに低下した可能性がある。しかし、体内で有毒なスパイクを産生させ血栓症、血管障害、自己免疫疾患を誘起するmRNAワクチンでは老化が著明に促進される事から『玉手箱症候群』と呼ばれる新用語まで誕生した。『死因別寄与年数で寿命低下要因となっている疾患』の特徴はワクチンによる病態でもある。ファイザー社のmRNAワクチンには大量のプラスミドDNAが混入しており、遺伝子組み換えで長期的に影響する可能性もあり、国はこの可能性を早急に検討する責任がある。
平均寿命の前年との差に対する死因別寄与年数(男女別2022年)
⑤コロナ後遺症について様々な観点からのレポートですが、どんな風邪にも後遺症があり、コロナに特別なものではない、②特に長引く後遺症の場合はワクチン後遺症の可能性が高い、③後遺症対策は現代医学では決め手がなく、理学療法や生活習慣が大事であると言ってよいでしょうか？・「５類」へ引き下げ コロナ後遺症の対策強化を
https://www.yomiuri.co.jp/choken/kijironko/ckmedical/20230726-OYT8T50027/
ハイ、長引く後遺症の多くはワクチン後遺症の可能性が高いと考えられます。風邪の中でも「ACE2標的型のデルタ株が流行した時には倦怠感、頭痛、睡眠障害、呼吸困難感、嗅覚障害、味覚障害、ブレインフォグ、脱毛などの後遺症が1.5％程度見られ、倦怠感、集中力の低下、不眠、脱毛などは軽症グループに多く、胸痛や呼吸困難などは重症グループに多かった」と大阪大学が報告している。しかし、喉粘膜標的型のオミクロン株誕生後には後遺症も激減した。デルタ株までの後遺症はワクチン後遺症と酷似しており、症状の頻度や順番も同じである。ワクチン接種では後遺症が改善せず、逆にコロナ後遺症が酷くなったと訴える患者が多い。オミクロン株流行後の長引く後遺症の大半はワクチン後遺症と考えるべきである。
後遺症は全身組織の血栓・循環系障害や免疫異常が関与する複合病態であり、縦割りの蛸壺型専門医達には対応できず、従来型の対症療法に加え、漢方薬や理学療法を組み合わせた総合的治療が必要である。ワクチンを接種させてきた厚労省には、その様な診療体制を早急に整える責任がある。
⑥「ワクチン接種では上気道症状が現れやすく、高齢者では上気道症状が重症化リスクを低下させることから、『ワクチン接種で上気道粘膜の機能が強化されている可能性」が指摘されているが、これはどの様な意味でしょうか？喉粘膜の機能をワクチンが強化すれば、オミクロン対策になり得るでしょうか？https://medical.jiji.com/news/57196
鼻腔と喉の上方奥にある『上咽頭は免疫系の制御組織』であり、ここを刺激すると様々な免疫病態を改善可能である。これを応用したのが『上咽頭刺激療法』である。喉粘膜に親和性を持つオミクロン株亜系統の感染では、咳、咽頭痛、鼻汁が出ることが多く、ワクチンの頻回接種でも鼻汁や咽頭痛などの上気道症状が現れる事があり、これが上咽頭を介して粘膜機能を強化する可能性も考えられる。しかし、オミクロン株が上咽頭に感染すると免疫系を刺激するので、危険で有毒なワクチンを打つ必要性は無い。
⑦最近、日本ではファイザーよりもモデルナの存在感が目立っていますが、何か理由があるのでしょうか？・モデルナ、オミクロン株（XBB.1.5）対応型コロナワクチン供給について厚生労働省と合意https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000112.000064549.html
モデルナは米国FDAの諮問会議で「オミクロン株派生型XBB.1.5、XBB.1.16およびXBB.2.3.2に対して免疫応答するXBB.1.5型1価ワクチンに関する予備臨床データ」を発表し、モデルナ・ジャパン株（鈴木蘭美社長）と厚生労働省がその供給について合意した。これに関しては以下の理由が考えられる。
(a)モデルナ社は「ファイザー社がモデルナ社のmRNAワクチン技術の特許を侵害している」と訴訟を起こし、「今後のワクチンビジネスへの優先権主張で利益独占を目指している。
(b)最近、米国のゲノム科学者Kevin MacKernan氏が「ファイザー社とモデルナ社のmRNAワクチンにプラスミドDNAが混入している事、及び混入量はファイザー社製がはるかに多く深刻である事実」を発表した。更に、この事実が南カリフォルニア大学やヨーロッパの独立した研究室で再確認された事から、『モデルナ社製よりもファイザー社製の方が危険性が高い事』が判明している。当然、厚労省もファイザー社製の方がより危険である事を把握している。これらの理由から「日本ではワクチン販売や国内での遺伝子ワクチン製造でモデルナ社が優位」と考えられるが、海外ではワクチン製造熱や接種熱は既に冷え込んでいる。
⑧この因果関係認定の2例目について、何かご存知でしょうか。このケースは何故因果関係が否定できなかったのでしょうか？・ 14歳女性ワクチンで死亡2例目で接種との関係否定できずhttps://news.yahoo.co.jp/articles/1c52596ec4d28919043c8716efc1ce68d1f8ac54
健康だった14歳の少女が昨年8月にファイザー製製ワクチンを3回目接種した翌日に呼吸困難になり死亡した事に関して、専門家が「ワクチンとの因果関係が否定できないと評価した事」が厚労省の公表資料で分かった。この女性は「徳島大学が死因とワクチン接種との関連性を指摘し、誰の目にもワクチンが死因との明白な状況証拠がある事」から、流石の専門部会も認めざるを得なかった。厚労省の専門部会には「2千件以上の死亡例」が報告されているが、これは「接種との因果関係が否定できない」とされた2例目である。
⑨医師会が「一部の人以外にこれ以上ワクチン接種は必要ない、接種後に体調を崩した人への対策が大事」と珍しくまともなことを言っています。何か彼らの大きな方針転換があったのでしょうか？どんな意図なのでしょうか？・“全員への積極的接種呼びかけは不要”釜萢常任理事
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230726/k10014143221000.html
本年9月から「5歳以上の全ての人を対象にmRNAワクチン接種」が再開されようとしている。これに関して日本医師会釜萢常任理事が7月に「高齢者や基礎疾患のある人以外はリスクは低いので全ての人への積極的呼びかけは不要で、個人が選択する時期に入った」と述べた。また、「ワクチン接種後に体調を崩した人への対応が非常に重要だ。審査が遅れているとの指摘もあり、医師会としても尽力したい」と述べた。これはワクチン利権で強力に接種を推進してきた日本医師会が接種後の後遺症患者や死者の多さが隠せない状況になり『アリバイ作り的発言を始めた』に過ぎない。
⑩東北でのワクチン被害者の会が紹介されていますが、こうした動きを拡大して適切なワクチン後遺症対策が講じられるようにするには、どんな事が効果的でしょうか？・新型コロナワクチン 接種後の不調、受診や治療にたどり着けず 東北でも患者の会「実効性ある救済策を」https://kahoku.news/articles/20230729khn000021.html
遺伝子ワクチン接種後に様々な後遺症に悩む国民が激増して「診療難民」となり、被害者が「新型コロナワクチン後遺症患者の会」を設立した。仙台の田村美加さん（３８）はモデルナのワクチンを２回接種後に激しい高熱と倦怠感で翌朝から血尿が出た事を医療機関に伝えたが診療を拒否された。７カ所目の堀田修クリニックで「腎臓に炎症が起きる難病のIgA腎症(典型的な自己免疫病)」と診断された。予防接種健康被害救済制度の救済申請受理件数は８３０２件で、認定３５３４件（死亡１０９件を含む）、否認５０８件、保留１１７件となっており、残る４１４３件は認定作業すらされていない。「因果関係が否定できないとされた症状」は、アナフィラキシー、心筋炎・心膜炎、血小板減少症など、極一部の症状に過ぎない。国は一刻も早く後遺症被害者に実効性のある救済制度を進めるべきである。
⑪政策としてワクチン接種を慫慂しつつも、自らは接種しない静岡県川勝知事を批判している記事ですが、似たような事例は多数あるのではないでしょうか。そもそも任意接種だと表明しておけば、このような問題は生じなかったはず。ワクチン禍を意識しつつも、自治体首長がそのように明確に言えない理由は何だったのでしょうか？川勝知事に限らないことだと思いますので。・コロナワクチンを「打てば確実に死ぬ」と発言しながら県民に接種を推奨して自身は「反ワク」の川勝知事の無責任
https://news.yahoo.co.jp/articles/45a573bbbe3ac3e8ae8df3c78538b1c0c4ae42d5
ハイ、全てのワクチンは任意で接種は本人が決めます。事実、21年5月の時点で接種した県知事は全国47都道府県中で3人のみである（福岡、和歌山、大分：https://dot.asahi.com/articles/-/36756?page=3
しかし、「接種を推進しながら自分は接種してない知事や政治家」が多い。日本では8割以上の国民が同調圧で接種させられたが、「mRNAワクチンが百害あって一利無しであること」が知られている海外では接種者は激減している。しかし、日本では未だに国民に打たせようとする異常状態が続いている。現在の接種政策は『健康問題ではなく、政治問題』である。『米国巨大製薬企業との異常な不平等契約内容』を知っている政府高官や厚労省上層部は未接種である可能性が高く、政治家、厚労省役人、知事達のワクチン接種状況を調査し、未接種者にはその理由を述べさせるべきである。その作業とは無関係に、有害なワクチンをこれ以上国民に接種させること事は許されない。
