オミクロンの正体Q &A-56

【オミクロンの正体56】

①コロナ起源については米国政府機関の間でも見解は分かれているが、先生はどの様にお考えですか?・コロナ起源、研究所流出の可能性高い=米エネ省 https://news.yahoo.co.jp/articles/322ec933342e6f223d4aca35a5cd15c79d11a2e0

ー①新型コロナウイルスの起源に関する査読された医学論文は無いが、遺伝子組み替えで様々なウイルスの感染力や病原性を制御する研究はさまざまな国で行なわれている。

「今回のパンデミックにおける新型コロナウイルス拡散の中心地は武漢であるが、『ゲノム解析で自然界では発生し得ない人工ウイルスである事、その背景に米国政府も関与していた可能性』が考えられている。

①これは2001年9.11同時多発テロ直後の炭疽菌郵便事件を契機に、米国ペンタゴンが「病原体生物兵器研究とワクチン開発を始めた事」に端を発する。

②当時上院議員だったオバマやバイデン及びCDCのファウチ所長が関与し、

③オバマ政権時代にCDC、NIAID、NIHなどの公的資金が武漢研究所などへ提供され始めた。現在、米国議会で「CDCやNIHで指導的立場だったファウチ所長が提供した資金で『コロナウイルスの感染力や病原性を制御する機能獲得実験』が行われていた事」が議論されている。

資料-1)新型コロナのパンデミックでは100万人以上の米国人が死亡した。 2004年にメリーランド州フォートデトリックに設立された「生物兵器のバイオディフェンス分析対策センター(NBACC)」の支援を受けているFBIとエネルギー省は「新型コロナパンデミックの起源は武漢研究所からの流出の可能性が高い」と結論付けた。国家安全保障担当のサリバン大統領補佐官は「議会は新型コロナの起源に関する公聴会を開く必要がある。中国は自然発生を問う他国を威嚇してきたとし、うそをつくことに抵抗のない国だ」と語った。2021年の報告書では「新型コロナウイルスは遅くとも2019年11月には中国の武漢で流行しており、起源については様々な可能性が議論されている。

②ローレンス・リバモア研究所の分析結果の信憑性が高いといえるでしょうか?・「コロナウイルスは中国・武漢研究所から流出した!」、アメリカが確信した「膨大なデータ」のヤバすぎる中身

https://news.yahoo.co.jp/articles/a0493af7b9392f25dd181e7425784cef1b0c517c

「今回のパンデミックの背景に、『新型コロナが人工ウイルスであり、これにオバマ政権やファウチ博士が関与していた可能性』が考えられている。これと関連して「パンデミック以前に『米国モデルナ社がmRNAワクチンの特許を取得していた事実、及び遺伝子ワクチンのスパイクの 塩基配列が新型コロナと同じである事実』が判明している。武漢ウイルスの具体的漏出理由が事故か作為的かは不明であるが、『今回のパンデミック騒動の背景に米国や中国の関与があった事は間違いない』と考えられている。

資料-2)ローレンス・リバモア研究所は1952年に核兵器研究の目的でカリフォリニア州に設立され、『生物兵器研究部門』もある。この報告書では「新型コロナウイルスのスパイクのゲノム解析で『感染力を高める『機能獲得実験で人為的に挿入されるCGG-CGGなど自然界に存在しない塩基配列があり、人為的に作成されたウイルスである』と判断された。米CIAが『武漢ウイルス研究所の膨大な遺伝子情報を入手し、その中に起源解明の鍵となる情報が含まれていた(2021年8月5日CNN)』と報じた。『新型コロナが中国・武漢研究所から流出した』とされているが、『中国以外の国々が関与した可能性を示唆する情報』も存在するとしている。 

このイェン博士の発言を打ち消すように中国が流しているフェイクニュースを具体的にご存知でしょうか?・米当局が「コロナ中国研究所流出説」支持!亡命した女性研究者が語った「中国政府の隠蔽工作」全文掲載

https://news.yahoo.co.jp/articles/361446cb4cd064a33a957945fa368fa192c573ec

ハイ、欧米のニュース番組やFOXニュースの司会者タッカー・カールソンの記事などはよく目にしています。ウイルス研究者やゲノム科学者は『新型コロナが人工的ウイルスである事』を確信していますが、『パンデミックの原因となった具体的流出経路や偶然禍人為的か』などに関しては確証がないために誰も分かりません。

資料-3)米国に亡命した中国女性研究者が「中国政府の隠蔽工作」を暴露し、米当局が「武漢研究所流出説」を支持している(2/27FRIDAY)。「米エネルギー省が、新型コロナは中国の研究所から流出した可能性が高いと判断したこと」が報じられた(ウォール・ストリート・ジャーナル)。『FRIDAY』は米国へ亡命した香港大学公共衛生学院の閻麗夢(イェン・リーモン)博士の独占インタビュー(’22年6月)で「武漢で感染拡大しているコロナウイルスの調査を’19年12月31日に命じられ、『人から人へ感染し、感染拡大が確実な状況』である事をWHOに報告する責務があったが、大学当局が「この件から手を引くように!深入りすると消されるぞ」と通告してきた。調査で得た『ウイルスが人為的に作られたものである事』も習近平主席に伝えられていた。’20年9月から翌年3月にかけてイェン博士は「新型コロナについての3つの論文を発表し、それが人為的なものであることを告発する『イェン・レポート』として注目された」が、その直後から博士の人格を否定する情報がSNSで世界的に溢れ、上司や中国当局から彼女や親族へ圧力がかかり、’20年4月に米国へ亡命した。「香港からロサンゼルスへ向かう機内でも『中国当局が青島の両親や幼稚園から大学までの友人に接触』し、アメリカ当局にも『イェンが拉致された』と偽情報で身柄確保を依頼していた。ロス空港に税関・国境警備局職員とFBI捜査官が待っており、最終目的地のNY行き飛行機に乗ることができた。青島の両親から『帰ってきなさい』と執拗に電話がかかり、連絡を絶たざるを得なくなった。香港大学の同僚だった夫もアメリカに来て博士を連れ戻そうとして別れざるを得なくなった。私は亡命後、FOXニュースに出演し、中国政府の隠蔽工作を批判したが、司会者のタッカー・カールソンへの嫌がらせも相次いだ。その論文がパンデミックの検証に役立てられる日を待ち望みながら、博士は亡命生活を続けている(RIDAY 2022年6月3日号)。

④自然発生説は根強いようですが、それはあり得ない論拠は何でしょうか?

・新型コロナの中国研究所流出説、なぜ論争が続くのか

https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-64822222

今回は世界で約690万人の死亡が確認され、大多数の科学者は「ウイルスの誕生の背景を正確に理解することが再発防止に不可欠」と考えている。新型コロナのゲノム解析で、『自然界では起こり得ない変異が多く存在することから人工的に遺伝子改変されたモノである可能性』が強く示唆されている。特に、新型コロナのスパイクのゲノム解析で『感染力を高める為に自然界に存在しない塩基配列(CGG-CGGなど)が人為的に挿入されている』と判断された。しかし、その実験場所や漏出場所を正確に同定することは現実的に困難であり、様々な憶測が広がっているのが現実である。

資料-4)『新型コロナの研究所流出は陰謀論』と言われてきたが、米国FBIのレイ長官が機密情報を基に「新型ウイルスが「中国政府が管理する研究所」から発生した可能性が「最も高い」と発言し、これに対して中国は『アメリカが政治的に操作している」と非難している。新型コロナウイルスが最初に確認されたのは『コウモリを宿主とするコロナウイルスを10年以上研究していたウイルス研究所がある武漢である。『研究所流出説』は、パンデミックの初期に初めて浮上し、生物兵器として人工的に操作された可能性を指摘する声も多く、当時のトランプ米大統領も支持した。メディアや政界ではこれを『陰謀論』として否定する事も有ったが、その検討を求める声が多数の科学者の中で根強く残っている。2021年には「武漢ウイルス研究所の研究者3人が感染流行直前の2019年11月に病院で治療を受けていた事』も判明している。トランプ政権は研究所流出説の調査に乗り出したが、バイデン政権がその調査を中止させた。米国感染症対策トップのファウチ博士は2021年5月の米連邦議会の公聴会で「研究所流出の可能性の調査を支持する」と話していた。WHOも2021年初めに武漢で12日間調査したが、多くの著名な科学者グループは「WHOは真剣に行っていない」と米科学専門誌「サイエンス」で批判した。中国外務省の毛寧報道官は、FBI長官の発言に対して政治利用していると批判した。中国政府は「国内または東南アジアからの冷凍肉によって武漢に流入した可能性」以外に、「エボラや天然痘などの生物兵器を研究している米軍基地フォート・デトリックで新型ウイルスが作られて拡散された」との主張も繰り返している。「コウモリや他の動物から新型ウイルスの遺伝子と一致するウイルスが見つからないこと」から、疑問視されている。

中国はパンデミックに関して重要な初期情報を隠していたと非難されており、ワシントンのシンクタンク「アトランティック・カウンシルのジェイミー・メツル氏はBBCに対して「中国は大規模な隠蔽活動を続けている。起源に関するあらゆる仮説について全面的な調査を要求すべきだ」と主張した(Why Covid lab-leak theory is so disputed)。

⑤この「コロナの女王」に対する先生の見方は?彼女の発言をどう思いますか?・“コロナの女王”岡田晴恵が繰り返す警鐘 薄れゆく世間の関心に「絶対に忘れてはいけない」https://www.msn.com/ja-jp/news/opinion/%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%81%AE%E5%A5%B3%E7%8E%8B-%E5%B2%A1%E7%94%B0%E6%99%B4%E6%81%B5%E3%81%8C%E6%98%8E%E3%81%8B%E3%81%99-%E6%95%97%E8%80%85%E3%81%AE%E5%BC%81-%E3%82%82%E3%81%86%E7%A7%81%E3%81%AE%E6%89%8B%E3%81%AB%E8%B2%A0%E3%81%88%E3%82%8B%E3%81%93%E3%81%A8%E3%81%AF%E3%81%AA%E3%81%84/ar-AA17YlAd?ocid=msedgntp&cvid=1c9e846570274886956b5da52932c278&ei=10

白鴎大学の岡田晴恵教授は約1年前に「コロナ禍の“秘められた闘い”」を出版した。パンデミックの当初からワイドショー等で『新型コロナの危険性』や『PCR検査数の拡大』などで恐怖心を過剰に煽った事などから“コロナの女王”と呼ばれた。しかし、感染症に関する知識や経験は低く、専門家から厳しく批判され、最近ではワイドショーをはじめ、メディアも相手にしなくなっている。

⑥マスクを外すと恥ずかしいという高校生たちの発言について、先生はどう思われますか?・卒業式で高3“本音”の答辞「残った写真はマスクばかり」https://news.yahoo.co.jp/articles/6fc95f1c35c6a3ff6d8076e13f9fdcff651b819b

『マスクをするか否かは自由であり、大人は自己責任で判断可能であるが、子供や学生たちには『同調圧が強制的に作用するので、最大の被害者』となった。子供にとって「顔の表情や生の声は感情を伝える言語であり、脳や社会性の成長に不可欠の要素」である。それらを3年間もの『猿ぐつわ生活』で奪われ、同級生の素顔すら知らない子供たちが失った犠牲はあまりにも大きい。これは“世界で一人負けした畜度の高い日本の大人”が子供を犠牲にした「大きな負の遺産」である。彼らを待ち受けている厳しいグローバル社会でさまざまな苦労をするであろうが、それを強かに克服してくれることを祈っています。

資料-6)文部科学省は今年の卒業式で、児童生徒や教職員は歌唱などの場面を除いて「マスクを外すことを基本」とする通知を出した。式に臨んだ卒業生はマスク無しで入場したが、席に着いた後は全員がマスク着用で式が進んだ。「卒業生の晴れやかな顔を来賓らに見てもらおうとマスクを外すよう生徒たちに促したが、国歌や校歌斉唱時はマスクを必要とした。3年間も素顔を覆った生活を強いられた卒業生の大半はマスク依存症に陥り、ほぼ全員がマスクを着けた状態で点呼に返事をした。式辞で「この3年間は大声で笑うことも歌うこともはばかられた時代だったが、新しい形でしなやかに乗り越えながら未来を切り開いて進んでほしい」と語りかけた。卒業生を代表の佐野咲良さんは「本当はおしゃべりしながらお弁当を食べ、文化祭や修学旅行でもっと大声で楽しみたかった。残っている写真はマスク姿のみですが、何物にも代えがたい宝物になった」と答辞を述べた。式後に「式典中に他のクラスの生徒の素顔を初めて見て不思議な感じだった」と話した。

⑦先生は「アベノマスク」についてはどう評価されていますか?あの時点では必要だったといえるでしょうか?・“アベノマスク裁判”で国が全面敗訴 単価開示で明らかになる安倍政権「負の遺産」(相澤冬樹)

https://news.yahoo.co.jp/articles/91b1e61f994d0fdeb95e537102d759fd405f78d3

非科学的な専門家やメディアに恐怖心を煽られた国民の「早くマスクをよこせ!」とのヒステリックな声は、世論に弱い政権に大きな精神的プレッシャーとなっていた。その結果、3年間も100%近い猿ぐつわ状態で一人負けした日本人が世界から取り残されてしまった。大半の医師まで「マスクヒステリー」に陥った日本では、「感染症の素人で支持率に敏感な政治家に『世論に逆行してまで科学的政策を進める勇気』は無いのが現実」である。『未だに人前ではマスクを外せない尾身会長、岸田首相、国会での政治家の実態』を見れば、安倍首相の判断も政治決断としてやむを得なかったと考えられる。この3年間、『日本はインフォでミックの嵐の中を科学的羅針盤を持たずに漂流した一人負け国家であり、専門家やメディアの責任が厳しく問われる』べきであろう。

資料-7)大阪地裁で28日に「アベノマスク裁判」の判決で「マスクの単価の開示命令」が出された。コロナ騒動の初期に1億枚以上が全国に配布された“アベノマスク”は「小さい、遅い、雑だ」と散々な評判だった。国は今に至るまで価格を明らかにしていない理由は「今後の業務の妨げになる恐れがある」との事である。税金で購入したマスクの価格がわかったからといって、そんなことがありうるか?それに疑問を持った上脇教授は「価格の開示」を求めて裁判を起こし、「金額を開示しない国の決定を取り消し、開示すべきだ」との判断を示した。安倍氏は回顧録で「いろいろ言われましたが、政策として全く間違っていなかったと自信を持っています」と述べている。これに対して「アベノマスクを突破口に、政権の負の遺産が明らかになるかもしれない」と述べている。

⑧せっかく週刊誌が問題視しているワクチンについて、「週刊誌の見方は都合の良い解釈であり、超過死亡数の増加もワクチンとは関係なく、政府への信頼度が低いことが日本人のワクチン不信を招いている」という記事が出ていますが、この中の記述についておかしい下りをご指摘いただければ幸いです。・「反ワクチン」の牽強付会は「国への不信」

https://news.yahoo.co.jp/articles/e6b9a010c7271777fbee89f652f89a4b20735e95

「今回のワクチン行政に関する厚労省の政策は医学的には極めて理不尽である。「戦時中の731部隊の残党の影響が国立感染症研究所や東京大学医科学研究所に根付いている事、及び厚労省や政府を国民が信頼していない事」は事実である。しかも、「接種を推進する委員会に『ファイザー社と関係の深い利益相反者が複数名も存在し、行政と製薬企業との間で回転ドアの様に人事が勧められていること』に加え、厚労省が『接種日不明の“接種者”を未接種者として統計処理し、“未接種者の方が感染しやすいとデーターを捏造していた事実”など、国民の命を預かる厚労省の役割を完全に放棄している事実があるが、これが『議会、医師や専門家の間で問題にされない事』に今回のワクチン政策の闇がある。何よりも重要なことは、『ワクチンの接種率と死亡者数の推移が完全に相関している事実』である。本来、これほどの惨状になる前に『国や厚労省が即時中止すべき』であるが、日本はその様な制御機能が完全に失われた状態である。『超過死亡数の激増』を国民の不信感の性に曲解させる記事は非科学的であり、執筆者の利益相反関係を精査する必要がある。

資料-8)昨年12月22日号の週刊新潮で「コロナワクチン『不都合なデータ徹底検証』という記事」が掲載され、その後も『8号連続でワクチン批判記事』が掲載されている。テレビや新聞はワクチン禍を無視したが、週刊誌は追随した。週刊文春と週刊現代は3回、週刊ポストは2回、批判記事を掲載した(2月22日現在)。「女性に強い副反応が出る理由」を週刊誌が重視したのは、「接種後早期に亡くなった人がいること」が理由である。週刊文春は〈昨年12月までに『厚労省に報告されたワクチン接種後の死亡例は1917件(1月26日号)』と報じて、週刊現代は「2022年『ワクチン接種者数と超過死亡数の推移』というグラフを示し、両者が強く相関することから「昨年1月から10月末までの『超過死亡が全国で推計9万人を超えた可能性』があり(2月11、18日号)、ワクチンの副反応である」と論じている。これは海外でも同様であり、『3回目の接種率と超過死亡数の増加が相関している事』など、薬害に焦点を当てた報告や報道が相次いでいる(週刊新潮2月2日号)。接種後1週間以内は女性のほうが被害が高いが、1週間を過ぎると男女比は逆転し、死亡率は時間経過とともに統計的に有意に変化しており、偶然では説明できない。『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン』2020年10月14日号に掲載されたファイザー製ワクチンの結果は、「参加ボランティアを10、20、30マイクログラムの投与群に分けて副反応頻度を比較しており、用量が増えるほど副反応が増加」している。18・55歳に対する2回目接種で発熱の頻度は0%、8%、17%であり、倦怠感は33%、58%、75%だった。世界各国が承認した投与量は、人種、性別、体重に関わらず、1回あたり30マイクログラムだった。日本人女性成人の平均体重は約50キログラム。日本人女性は男性の1.4倍、米国人男性の1.8倍の量が投与されたことにな李、副反応が強くでてもおかしくない。大切なのは重症あるいは致死的な副反応の頻度であるが、この点に関する世界の専門家の意見は日本の報道とは異なる。米疾病対策センター(CDC)は、「コロナワクチンは有効かつ安全であり、歴史上最も厳格にモニターされた中で何百万人も接種している」と虚偽報道している。何故、両者の主張は真っ向から食い違うのか?「ワクチン接種後に死亡した事例は1917件に上る(週刊文春1月26日号)」と言っても、「ワクチン接種後にたまたま別の病気が悪化する可能性があり、副反応によるとは言えない。知人の内科医は「コロナワクチンの問診をしている最中に、脳出血を起こし亡くなった人がいた」と言う。脳出血がワクチン接種後に起こっていたら、重大な副反応として処理される。「実はこんなことが起こる頻度は意外に多く、昨年1・9月の間に50才未満の国民2万8613人が亡くなっている。急死する事が多い大動脈解離や脳血管疾患だけでも1892人(毎月150人)である。ワクチンの影響を論じるなら、背景因子を調整後、接種者と非接種者の死亡リスクを推定しなければならない。日本の「超過死亡」の大部分は「コロナ以外」で〈昨年1・10月末の「超過死亡」が全国で推計9万人を超えた可能性がある(2月11、18日号)」としている。超過死亡は、「実際の死亡数」と「予想された死亡数」の差を「予想された死亡数」で割った数字で評価される。英オックスフォード大学が提供するデータベースでは、主要国の累積超過死亡率は、米14.1%、英10.0%、仏6.2%(昨年12月現在)だが、オミクロン株が主流となった昨年以降はほぼ横ばいだ。一方、日本の累積超過死亡率は2.0%(昨年11月末現在)と低く、コロナ流行当初から現在までほぼ一貫して増加している。日本の超過死亡の特徴は『その大部分をコロナ以外の死亡が占めること』だ。ワシントン大学の『ランセット』誌の研究では『超過死亡とコロナによる死亡の比は6.0、米1.4、英1.0、仏1.3など、他国では超過死亡の大部分がコロナ死であること』とは対象的だ。日本で最も増加した死因は老衰で、2019年と比べて21年には25%も増えている。「コロナ感染を恐れた高齢者が家に閉じこもり、健康を害したのだろう。高齢化が進んだ日本らしい現象」であり、『日本の超過死亡増加は、ワクチン副反応に固執せずとも説明がつく。 多くの国民がワクチンに不信感を抱いており、週刊誌がワクチンのリスクを煽るのは売れるからだろう。ロンドン大学が世界149カ国から約30万人を対象にワクチンの信頼度を調査した『ランセット』誌(2020年9月)では、『日本人は世界でもっともワクチンを信頼していない国民と評された。安全性について、「信頼している」と回答した人の割合は8.9%で、フランスと並び、モンゴル(8.1%)に次いで悪かった。2020年1月、秋田大学医学部の宮地貴士氏らが『ランセット』誌に発表した研究では「欧州諸国でワクチンへの信頼度は国家への信頼感と相関していた。日本人がワクチンを信頼しないのは、政府を信頼していないからだろう。これには日本のワクチン開発史が絡んでいる。戦前、我が国でワクチン開発を担ったのは、帝国陸軍の軍医と伝染病研究所の医師たちだった。この中には731部隊の関係者が中心的な役割を担っていた。彼らは「戦後も責任を問われることなく、伝染病研究所の後継である国立感染症研究所や東京大学医科学研究所の幹部」におさまり、製薬企業に進んだ者もいる。薬害エイズ事件を引き起こしたミドリ十字の創業者内藤良一は731部隊の軍医だった。戦後、学校の教科書は黒塗りされ、戦争責任は帝国陸軍の暴走と教育された。ワクチン訴訟の原告となった人たちの多くが、子ども時代にこのような価値観の激変を経験しており、彼らが予防接種に負のイメージを抱いても当然で、その影響が今も続いており、それが週刊誌でのコロナワクチンバッシングに繋がっているのだ。

⑨この池田信夫氏の超過死亡数に関する見方について、先生はどう思われますか?・戦後最悪になった「超過死亡数」の原因はワクチン接種なのか?

https://news.yahoo.co.jp/articles/266d81537242d309227a3777c2d656e98650a54a

世界中から報告されるワクチン被害や『接種率世界一の日本の超過死亡数が総接種数と相関する事実』は『超過死亡の主因がワクチン接種である事』明確に示している。池田信夫氏は大変慎重に表現しているが、文章からは『超過死亡数増加の主因がワクチンである』と考えておられることが分かる。

資料-9)戦後最悪の「超過死亡数」の原因はワクチンなのか?アゴラ研究所代表取締役所長 池田信夫は「厚生労働省が発表した2022年の年間死亡数は前年に比べて約13万人増の158.2万人となり、過去最多を記録した。特に12月の死亡数が15.8万人とコロナ流行以来最大だった。コロナの流行が終わって5類移行が決まってからも超過死亡は増え続けているが、厚労省は理由を説明できない。これに対して「ワクチン接種が原因だ」という批判が高まっている。何故、2022年にコロナ感染は15倍になったのか?2020年の死亡数は前年より減ったが2021年は増え、2年間を通算すると平年並みだった。しかし、2022年は前年を13万人も上回り、超過死亡数は約10万人と推定されて2021年から倍増した。昨年のコロナ死者は約4万人で、超過死亡との差は6万人で、コロナ死者数と超過死亡数に大きな差のある国は珍しい。大半の先進国で「超過死亡数の7・8割がコロナ死者数」である。厚生労働省は「オミクロン株で患者が急増し、医療が逼迫した」と説明しているが、病床使用率は最大でも50%程度で人工呼吸実施率は10%に満たないので、これは嘘である。緊急搬送数は増えたが、死亡率は5%以下だった。コロナを5類感染症に落としたことでも明らかなように、コロナ肺炎は激減し、コロナ病床はがらがらである。昨年の最大の死因は不明、次が心不全などの循環器系疾患で、そのピークはコロナ死と一致している。基礎疾患をもつ高齢者が感染で悪化した間接的コロナ死と考えることもできる。老衰では検査しない場合が大半である。超過死亡は初期から一貫してコロナ死者数の約3倍で感染者数が激増した。2020年には23万人、2021年には173万人だった検査陽性者数が、2022年には2700万人と15倍になった。

 これは「なぜ超過死亡が増えたかの問題をなぜ感染が増えたのかという問題に置き換えただけ」であり、『同じコロナなのにワクチン接種後の2022年に激増したのはなぜか?この影響は「ウイルスの変異とワクチン接種」しかない。感染激増時期とオミクロン株に変わった時期は一致しているので、「武漢株に抵抗力のあった日本人がオミクロン株には抵抗力がなくなった」と考えることは可能である。自然免疫はワクチンの獲得免疫と異なり、ウイルスが免疫回避すると効かなくなる。ファクターXの有力候補の白血球抗原HLA-A24の細胞性免疫をもつ日本人が多いが、これはデルタ株やオミクロン株には有効ではない。デルタ株からファクターXが効かなくなり、英米に近づいた。超過死亡率は2020年にマイナスだったが、2021年から英米に近づき、2022年にはほとんど同じになった。「ワクチンで感染しやすく弱毒性のオミクロン株に変異した」と考えることもできる。コロナワクチンは特例承認で、副反応が保証できない段階で承認した。ワクチン接種後に死亡した人は約1900人で、そのうち国が責任を認めて死亡一時金を支給したのは30人である。これだけで6万人ものコロナ以外の超過死亡は説明できない。2022年2月に追加接種が始まった後に超過死亡が大幅に増えたが、2021年に接種回数が最大だったときは死者はそれほど増えておらず、第5回接種では相関は崩れている。「ワクチン接種で日本人の免疫機能が破壊された可能性」もある。日本の場合は高齢者や基礎疾患をもつ人に限定すべきで、若年層の5回目以降の接種は意味がない。「日本では超過死亡が一貫してコロナ死の3倍と異常に多い」ことで、コロナ偏重医療で他の患者が十分な医療を受けられずに亡くなったことを示唆する。「コロナは日本人にとっては大きな脅威ではなかったが、政府の対策は欧米をまねた過剰医療」であり、2020年には無駄で、コロナの致死率が下がった2022年には見当違いだった。『必要なのはコロナ感染を減らすことではなく、すべての患者の命を救うこと』であり、『100兆円のコロナ対策の費用対効果は第三者委員会で検証』すべきである。

⑩会員向け記事なので全文が読めませんが、米「ウォール・ストリート・ジャーナル」が報じた「ワクチンの暗部」とは、どんな報道内容だったのでしょうか?・コロナワクチンは「すでに“大薬害”」京大名誉教授が指摘 米一流紙も「ワクチンを繰り返し接種した人は感染率が上がる」

https://news.yahoo.co.jp/articles/d2d505db87f5f11b1716604bef90c4a3e7e032a3?source=pc-detail-subcolumn

京大名誉教授が指摘するまでもなく、「コロナワクチンは世界的な“大薬害”」となっている。米一流紙も「ワクチン頻回接種者は感染率やリスクが上がる(2023/10/21)」事を報じ、看過できない“不都合なデータ”が次々と明らかになっている。ワクチン接種後に死亡するケースが国内で2千件近く報告され、「ワクチンを緊急承認した米国食品医薬品局(FDA)も『ファイザー社製ワクチン接種の前後で肺塞栓症などが有意に高くなった』と報告した。

20年前のSARSの祭に『変異速度の速いRNAコロナウイルスではワクチンにより悪玉抗体が産生されてADE(抗体依存性感染増強)によるサイトカインストームでリスクが激増すること』が判明している。今回の釣果死亡数の激増の背景には『mRNAワクチンによる①免疫抑制によるブレイクスルー感染や日和見感染及びターボ癌の激増、②血栓症・血管障害、③心脳循環障害や神経性難病(狂牛病)、④自己免疫疾患、⑤国民の大半が複数回接種したことにより『医療の疾病構造が根底から激変し、『ポストワクチン医学』とも呼ぶべき新たな医療体制を構築する必要がある。コロナワクチン接種推進の責任者『河野太郎大臣が責任逃れの弁明』を行って炎上している。「今回のコロナパンデミックやワクチン行政は、米国の厚労省ではなく国防総省が最初から陣頭指揮しており、『医療問題ではなく、軍事問題としてコントロールしていた事』がメディアの情報操作事件や米国議会などで明らかにされつつある。『コロナウイルスの感染力や毒性を強化する機能獲得試験にCDCやNIHなどの公的資金が使われていた事』なども明らかになりつつある。その背景には『超富裕層が巨額を投資するグローバルな巨大製薬企業やその巨額投資家を中心とする医産複合体による暴走ビジネス』が基盤にある。今、世界は「ミサイルや大砲の代わりに情報とワクチンが殺戮兵器である『第3次世界大戦』の最中にある。情報鎖国でお花畑状態の日本は崖縁の分水嶺に立たされている。不条理なワクチン行政はその根源的理由を垣間見させてくれる望遠鏡である。

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