オミクロンの正体Q&A-103

【オミクロンの正体Q＆A 103】

①相変わらずの「インフルとコロナの同時流行」の記事ですが、両ウイルスに同時感染することもあり得るのでしょうか？その場合、症状は単独感染に比べてきついのでしょうか？・コロナ・インフル流行高止まり　入院者数第９波並み

https://www.jiji.com/jc/article?k=2024022300492&g=soc#goog_rewarded

A）口腔や鼻腔から侵入するコロナウイルスやインフルエンザが健常人に同時感染する事は「ウイルス干渉」により極めて稀である。一方、mRNAワクチンの頻回接種者では免疫抑制病態が誘起され、日和見感染で病原体に感染し易くなり、Vaccine-induced AIDS (VAIDS)と呼ばれるエイズ様病態が誘起される。この為、ワクチン頻回接種者では両者が同時に感染する可能性はありうる。一方、今回のオミクロン株が『機能獲得試験で造られた人工ウイルス』である様に、特殊な感染特性を有する人工インフルエンザを作る事も容易である。事実、東大の研究者が米国で『鳥からヒトへ感染しやすいインフルエンザウイルスを作成した論文』が査読段階でペンディングにされている。これらの事実から、昨年から報道で煽られている『季節外れのインフルエンザ』が特殊な性質を有する可能性も考えられ、国は早急に全ゲノム解析を行う必要がある。これまでに両ウイルスが同時感染した症例は知られておらず、その症状が単独感染と比較してキツイか否かは不明である。

②この記事について、

②-1 最近、新型コロナに繰り返し何度も感染する人が多いというのは、本来なら感染で強化される免疫力がワクチン接種によって弱体化されているということが理由なのではないでしょうか？

A）はい、その通りです。コロナウイルスに対する抗体の血中半減期は約36日であり、液性免疫記憶は短い特徴がある。変異しやすい新型コロナでは感染力の強い変位株が誕生して繰り返し罹るが、その度に免疫的免許更新がなされて重症化率は低化する。一方、mRNAワクチンの頻回接種者では抗原原罪やIgG4性による免疫異常により逆に感染しやすくなっている。

②-2　「重症化率が下がればインフルエンザと同じで怖くないという人もいますが、インフルエンザに比べて抗ウイルス剤が効きにくいと感じるので、医師としてはコロナの方が嫌ですね」との医師のコメントは正しい見方でしょうか？・コロナ再感染、なぜ短期間で繰り返す？　医師が見た“第10波”の特徴　

https://mainichi.jp/articles/20240223/k00/00m/040/213000c

A）それは完全な誤りです。大半の医師が新型コロナの変異特性やα・δ株とオミクロン株では分子特性が大きく異なる事実を理解しておらず、科学的判断ができない状態である。メディアの誤情報で「日本人の初期免疫状態（2020年まで）に対する新型コロナの重篤度はインフルエンザ以下であった事実」が日本の医師に理解されていない。無症候性感染や潜伏期の長いコロナ風邪では核酸代謝阻害剤などは無効であり、副作用の方が強く出る。「医師としてはコロナの方が嫌ですね」とは不勉強な医師の戯言である。その事は2020年の早期から多くの論文で報告されているが、学会中止などで大半の医師がテレビ情報で素人と変わらない『無医村国家状態』となっている。

③この記事について、

③-1　そもそも、がんの治療で免疫不全の状態になってしまうこと自体が、新型コロナ感染との関係以前の問題として、がんの治療法そのものが間違っているのではないでしょうか？

A）その通りです。抗がん剤や放射線療法は分裂速度の早いリンパ球などに強く作用して免疫系を抑制する為、大半の抗ガン剤は逆効果になっており、日本のガン医療全体を根本的に考え直す必要がある。事実、欧米に比べて抗がん剤の使用量が桁違いに多い日本でのみガン治療死者数が増加し続けており、先進国中でがん治療に関しても一人負けしている。これが「癌よりもガン治療で殺されると揶揄される理由」でもある。この背景には今回の遺伝子ワクチンビジネスと同様に『癌医療ビジネス利権』が深く関与している。遺伝子ワクチンのみならず、抗がん剤治療や循環器診療でも日本の医療は国際的利権の最大の被害国である。日本の医療体制全体を抜本的に改善してパラダイムシフトさせなければ国民の犠牲が続くだけである。

③-2　新型コロナウイルスが「治療が長引く間に薬が効きにくい耐性ウイルスに変異する」ということは、あり得るのでしょうか？・免疫不全の感染者支援 新型コロナ診療で指針案を新たに作成へ

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240225/k10014369651000.html

A）遺伝子の突然変異はランダムで結果オーライが原則である。RNAウイルスである新型コロナは本来変異しやすい特色を有し、治療期間とは無関係に感染の度に抗原ドリフトと呼ばれる現象で無数の亜株に変異している。

④「4月からは季節性インフルエンザなどへの対応と同様の通常医療体制に移行」という政府方針ですが、現場の医師たちは実際に、新型コロナをインフルや風邪と同じ扱いで診療するようになるのでしょうか？・新型コロナ公費支援 3月末で終了 4月からは通常の医療体制へ

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240222/k10014367551000.html

A）本来、新型コロナは「感染力の強い風邪コロナウイルス」であり、喉粘膜型のオミクロン株が出現して以来、ACE2標的型コロナと比べて重症化率は激減している。公費支援が打ち切られることになるが、新型コロナが5類に格下げされると同時にインフルや風邪と同じ扱いで診療するのが医療の基本である。これに対して医療利権を貪る日本医師会の厚労大臣が強く介入してきた。国民の命を守る厚労省のトップである厚労大臣には「キチンとした学識経験者」を選出すべきであり、『利権まみれの政治屋』に任せてはならない。

⑤この記事について、

⑤-1　専門家たちを迷走させたのは医系技官たちだと述べられていますが、先生は今回のコロナ禍なども振り返って、医系技官についてどのような見解をお持ちですか？

A）『FollowedtheMoney』との名言があるように、今回のコロナ禍やワクチン禍における税金の使われ方を診ればどのような利権集団が責任を持っているかが一目瞭然である。厚労省の医系技官の中には真面目な医師も多いが、ポストや天下り先に固執する上層部は腐敗しており、「責任を取らされない事が目的化された集団」に成り下がっている。『遺伝子ワクチンの効果や超過死亡数の悪質な改ざん』などはその典型例である。今回の遺伝子ワクチンは日本史上最悪の薬害として歴史に刻まれ流事になる。そして今回の不祥事を起こした年代とは無関係の厚労大臣が代わりに謝らされ、「薬害エイズ反省碑」の隣に巨大な『2度と繰り返しませんと書かれた二本目のごめんなさい碑』が建つことになる。厚労省の人事を抜本的に見直すと同時に、キチンとした医学的見識のない政治屋を厚労大臣にしてはならない。岸田政権が崩壊と同時に、厚労省の制度自体を抜本的に改革することが不可欠である。

⑤-2　無症候感染が多いことから海外ではPCR検査の拡大へとコロナ対策がシフトしていったとか、PCR検査が不正確ならば国際論文で問題提起されていたはずだと、上先生は主張していますが、これらについて先生のご見解はいかがでしょうか？

A）PCRの発明者のキャリー・マリス博士が「様々な不都合が生じるのでPCRを今回の様なにウイルス診断に使用してはならない」との遺言を残してパンデミック直前に自宅で謎の死を遂げた。上先生が「PCR検査が不正確ならば国際論文で問題提起されていたはずだ」と述べられたとの事だが、彼は「そのことを指摘した2020年のClinical Infectious Diseases（R Jaafarc著）の論文」も知らないようである。この論文にしたがって対応したのがニュージランドであり、ワクチンヒステリーが始まるまでの『初期コロナ被害』は世界最小であった。世界中がこの論文のマリス博士の遺言やこの論文に従ってPCRを乱用しなければ、馬鹿騒ぎによる被害は遥かに少なかったであろう。

⑤-3　日本でPCR検査が少なかったのは、「感染研ムラ」の利権のためという主張ですが、本当でしょうか？

A）2020年当初は保健所などの公的組織で測定されていたので検査数が少なかった（最盛期の5％程度）が、「感染研ムラの利権」が関与していたか否かは不明である。メディアに煽られて一気に民間検査機関が激増したが、無症候性感染が主体で潜伏期が長い新型コロナに対してはPCR検査の誤用が混乱をきたす主因となり、利権と無関係に利用すべきではなかった。しかし、結果的にPCRの誤用で人災被害を深刻化させた。

⑤-4　上先生はエアロゾル感染という観点に鑑みて濃厚接触者対策に偏った日本のコロナ対策を批判していますが、デルタ株以前のウイルスならエアロゾル感染はほとんど考えられなかったと理解しています。しかし、喉風邪になったオミクロンならいかがでしょうか？

A）はい、第５波までのACE2標的型コロナでは小腸血管壁のACE2が主要な感染組織であり、ウイルスが便中に排泄されていた。これは20年前のSARSの時から知られていた既知の事実であり、「屋形船やクルーズ船でもトイレのフロアーがPCR強陽性」であった。初期の国内外の『下水サーベイランス』で上流のクラスターを推測可能だった事実からも『第5波までは糞口感染が主経路』であった事が証明されている。一方、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株は粘膜の負荷電糖蛋白に強い親和性があり、喉粘膜に限局性に感染して出口も口からに変化しており、エアロゾル感染がメインルートとなっている。

⑤-5　上先生が指摘する「幹部ポストである指定職を経験した医系技官には、退職後に保健所、自治体、医療関係団体、医学部のある大学などの“天下り先”が用意されます。そんな医系技官たちに、天下り先になる保健所や大病院の利益と相反する政策を期待すること自体、土台無理な話なのです。」という構造が、コロナ対策の迷走と利権配分のための巨額予算の投入につながったと、先生もお考えでしょうか？・「新型コロナバブル」で誰が一番トクした？　時代遅れの対策の原因は？　「感染症ムラの利権を守る動きが」

https://www.dailyshincho.jp/article/2024/02250558/

A）はい、医系技官の天下り人事や医師会関係者の利益配分などがコロナ対策を迷走させた一因ではある。しかし、根本的な原因は、巨大製薬企業や『医産複合体』のステイクホールダー達による情報鎖国政策と政権の利権集団に絡め取られて棄民政策を暴走させたことが利権的巨額予算の投入につながった。医系技官よりも政権そのものが利権集団に人質に取られた事が主因である。

⑥コロナ後遺症が長引くのは脳内炎症によるものであり、それはアセチルコリンが不足するからであり、これを補う「ドネペジル」が有効という内容の記事ですが、正しい見方でしょうか？これは症状がワクチン後遺症であっても共通に言えることでしょうか？

A）短期間で回復する生理的疲労と異なり、慢性疲労症候群やうつ病などでの疲労は長期間強く続く。風邪、強い運動、精神的苦痛などの異なる原因が『疲労という共通の病態』を誘起する事から、私はこれを「疲労のスーパーシステム」と呼び、「過度に暴走させないブレーキ役」と考えてきた（疲労の科学、講談社）。病的疲労では脳の神経伝達物質アセチルコリンが不足し、これを増やすと症状が軽減する事がマウスの実験で判明した。アセチルコリン分解酵素の阻害剤であるドネペジルは認知症治療薬として使用されているが、効果は弱い。現在、これが新型コロナ後遺症を含む病的疲労に有効か否かの第2相治験が行われているが、結果は不明である。第5波デルタ株までとmRNAワクチンの共通病態は『スパイク性血栓症、血管病、及び全身性自己免疫疾患が本質』であり、脳だけの問題では解決しない。現時点で『コロナ後遺症と誤診されている患者の大半はmRNAワクチンの副作用』であり、その誤診をリセットしなければ有効な治療法は望めない。

⑦二回目の接種で打つ腕を代える、接種間隔をより長くするといったことで、ワクチンの抗体生成力が変わるというようなことは、あり得ることなのでしょうか？・「ワクチン接種2回目は、反対側の腕に打った方が効き目がある」は本当か？https://diamond.jp/articles/-/339299

A）これは根拠の無い期待的妄想に過ぎない。接種されているmRNAワクチンはワクチンではなく、失敗続きの遺伝子治療薬であり、ワクチンとしては初歩的な『根本的設計ミス』である。筋肉内投与された脂質ナノ粒子の大半は数十分後に血中へ移行して全身の臓器に取り込まれ、病原体のスパイクを産生する細胞は『感染細胞』と誤認されて免疫系で攻撃され、最終的には『全身性自己免疫疾患』を誘発する。接種部位や間隔を変えても『設計ミスによる根本的毒性』は解決できない。

⑧昨年10-12月期のモデルナの売り上げが予想を上回ったということは、未だ米国でも接種が相当、続いているということでしょうか？もはやワクチンを頻回接種しているのは日本ぐらいだと伺っていますが、海外でもそこそこ続いているということでしょうか？・モデルナ、10－12月売上高は予想上回る

https://news.yahoo.co.jp/articles/fcba3fb9415b6e456c108627ce810163dd63a68a

A）日本以外の大半の国でmRNAワクチンの接種は『2年前の春までに終了』し、ファイザー社もモデルナ社も昨年まで株価が激減し続けている。一方、日本のみが『経産省の補助金でmRNAワクチンの国内巨大製造拠点を拡大し、その基本特許を有するモデルナ社には新ビジネスのカンフル剤となっている。今や『日本国民が遺伝子ワクチンのモルモット治験国』となったばかりでなく、『薬害を輸出する加害国として世界から訴訟される立場』になりつつある。『世界知らずでお人好しの日本人は何度でも騙せる』が国際的共通認識であるが、日本国内でも同胞政治家による詐欺行為が暴走している。

⑨今回の研究は、主にワクチン安全性・効果に関する多国籍の調査ネットワーク『グローバル・ワクチン・データ・ネットワーク（ＧＶＤＮ）』が手掛け、医学誌『ワクチン』に掲載されたとありますが、どんな結論なのでしょうか？「まれな安全性シグナルを確認できる可能性が高まった」というのは、どういう意味なのでしょうか？

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-02-19/S9330LT0AFB500

A）新型コロナ感染症の重症化や死亡率を予防すると過大宣伝されたファイザー社やモデルナ社のｍＲＮＡワクチン及びアストラゼネカ社のウイルスベクター型DNAワクチンは、使用直後から心臓病や脳血栓症を誘起する事が判明していた。これらの遺伝子ワクチンは過去３年間で135億回も接種され、多くの後遺症患者や死者を出したが、今回の調査で『神経系、血液、心臓など全身で疾患を増加させる事実』が再確認されたに過ぎない。今回は８カ国9900万人を対象にした「ワクチンの安全性や有効性に関する多国籍調査（ＧＶＤＮ）結果」が医学誌「ワクチン」に報告され、「注目すべき有害事象（13疾患）」が予想以上に増えた」とされている。これらは接種直後から判明していた事であり、『ワクチンではない失敗続きの遺伝子試薬をワクチンと詐称した毒物』であり、今回の論文は「人類史上最悪の薬害を起こした事実」を再確認したに過ぎない。

⑩ワクチン後遺症に対する医療体制や救済制度を営んでいる自治体は、泉大津市は別として、全国にどれぐらいあるのでしょうか。まだ全くないと言ってよいでしょうか？こうした要請が住民からある限り、各自治体の首長も対策に踏み切るのが次の選挙にもつながるはずし、それは国のレベル、政権与党や国会議員たちにもあてはまるはずですが、動きが鈍いのはなぜでしょうか？・「コロナワクチン後遺症」患者らが奈良県に署名提出　救済制度や医療体制の改善などを要望 A）泉大津市のワクチン接種対策や後遺症患者救済事業は素晴らしい試みであり、奈良県や名古屋市などでもそれを見習う動きがあり、全国から自治体が見学に来始めているが、未だマイノリティーである。今回、メディアの情報鎖国政策で日本政府が棄民政策を暴走させ、世界最悪の薬害を国民に押し付けた。その根本的原因は、国家予算を超える米巨大製薬企業等のステイクホールダー達を中心とする『医産複合体』による営利事業である。世界中の政府やメディアが国民に対して回復不能な不信感を植え付けたが、今、その尻拭いをさせられる時期が来つつある。